有価証券報告書-第56期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定額法によっています。
(ロ)無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(イ)有形固定資産
定額法によっています。
(ロ)無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
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