有価証券報告書-第49期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～31年
構築物	10～30年
機械装置	12～17年
車両運搬具	4年
工具・器具・備品	4～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

ソフトウェア(自社利用分)

5年

(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は、残価保証額)とする定額法によっております。