- 2384
- 2026/09/04
- 時価
- 1997億円
- PER 予
- 13.78倍
- 2009年以降
- 赤字-17.45倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.91倍
- 2009年以降
- 0.23-2.88倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.39%
- ROE 予
- 13.87%
- ROA 予
- 4.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SBS HD(2384)の売上高 - 物流事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年9月30日
- 889億1400万
- 2014年9月30日 +5.5%
- 938億500万
- 2015年9月30日 +18.45%
- 1111億1500万
- 2016年9月30日 -11.43%
- 984億1300万
- 2017年9月30日 +5.09%
- 1034億2200万
- 2018年9月30日 +25.01%
- 1292億9300万
- 2019年9月30日 +38.21%
- 1786億9800万
- 2020年9月30日 -0.34%
- 1780億8700万
- 2021年9月30日 +56.01%
- 2778億3300万
- 2022年9月30日 +16.17%
- 3227億4600万
- 2023年9月30日 -5.31%
- 3056億400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年9月30日)2023/11/10 13:05
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- そうしたなか、当社グループはお客様、取引先ならびに従業員の感染防止と安全確保を最優先に取り組みながら、主力の物流事業における3PL、4PLビジネスの獲得と、EC物流の需要拡大に応えるべく新サービス「EC物流お任せくん」を展開するなど、積極的な対応を図ってまいりました。2023/11/10 13:05
当第3四半期連結累計期間の業績については、前述の光熱費高騰に加えて海上コンテナ運賃の下落等が当社の物流事業収益の伸長を妨げる要因となったものの、不動産事業において、前連結会計年度で第4四半期に実施した物流不動産の流動化を当連結会計年度においては第1四半期に実施したこと等が相俟った結果、売上高は前年同四半期より50億82百万円減(△1.5%)の3,250億62百万円となった一方で、営業利益は同38億44百万円増(+29.7%)の168億7百万円、経常利益は同43億71百万円増(+34.4%)の170億84百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前第3四半期連結累計期間において火災損失44億51百万円を特別損失に計上した影響により、同50億2百万円増(+114.2%)の93億84百万円となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりです。