ソフトウエア
個別
- 2017年12月31日
- 9900万
- 2018年12月31日 -1.01%
- 9800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ロ)無形固定資産2019/03/26 15:04
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその種類別の内訳並びに償却期間2019/03/26 15:04
8.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法主な種類別の内訳 金額 償却期間 顧客関連資産 2,310百万円 23.0年 ソフトウエア 475 2.6
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/26 15:04 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/03/26 15:04
前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 有形固定資産その他(工具、器具及び備品) 5 8 無形固定資産その他(ソフトウエア) 4 22 計 48 92 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法によっております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法、その他の無形固定資産については定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は当該金額)とする定額法によっております。2019/03/26 15:04