平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他4件
2007年3月
2008年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1159億6300万
- 自己株式の処分
- 6100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -165億5300万
- 為替換算調整勘定
- -124億4200万
2009年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1267億6800万
- 自己株式の処分
- 1億2300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億2200万
- 為替換算調整勘定
- -393億6900万
2010年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2816億6000万
- 自己株式の処分
- 2600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -115億4400万
- 為替換算調整勘定
- -450億4400万
2011年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1896億8500万
- 自己株式の処分
- 1000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -98億7500万
- 為替換算調整勘定
- -673億8500万
2012年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1513億3600万
- 自己株式の処分
- 2300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -71億9400万
- 為替換算調整勘定
- -774億6600万
2013年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2984億2900万
- 自己株式の処分
- 200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -27億5800万
- 為替換算調整勘定
- -434億2300万
2014年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 3497億2300万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -3億1200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -68億2000万
- 為替換算調整勘定
- -82億8900万
2015年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 3272億4300万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億9200万
- 為替換算調整勘定
- 271億9600万
2016年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2200万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2536億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- 3200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 187億7400万
- 為替換算調整勘定
- 75億2700万
2017年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -1億1700万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1374億4400万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -1700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -122億3200万
- 為替換算調整勘定
- -48億1600万
2018年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -3500万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1032億7800万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- 4700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -55億3800万
- 為替換算調整勘定
- -31億100万
2019年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 216
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2600万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 782億8000万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- 2800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 77億8800万
- 為替換算調整勘定
- -99億8800万
2020年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 194
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2200万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 770億9200万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -2600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 70億4100万
- 為替換算調整勘定
- -189億6600万
2021年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 203
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1035億9300万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -47億8900万
- 為替換算調整勘定
- -113億6500万
2022年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 205
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2266億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -202億700万
- 為替換算調整勘定
- 857億8500万
2023年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 230
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1962億3100万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億3600万
- 為替換算調整勘定
- 2074億3700万
2024年3月
- 平均臨時雇用人員 - その他の事業
- 232
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 1448億5800万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -118億2900万
- 為替換算調整勘定
- 4073億4500万