9101 日本郵船

時価

2兆1178億円

PER 予

7.69倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他3件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	連結子会社の決算期変更に伴う増減	現金及び現金同等物の四半期末残高	持分法適用会社への投資額 - その他の事業	自己株式の処分	貨物運賃
2007/03	-	-	877億	-	-	-
2008/03	-	-	1160億 +32.2%	-	38百万	1.09兆
2009/03	-	-	1268億 +9.3%	-	146百万 +284.2%	1.02兆 -6.2%
2010/03	-	-	2817億 +122.2%	-	46百万 -68.5%	0.62兆 -38.9%
2011/03	-	-	1897億 -32.7%	-	16百万 -65.2%	0.81兆 +29.5%
2012/03	-	-	1513億 -20.2%	-	57百万 +256.3%	0.76兆 -6.3%
2013/03	-	-	2984億 +97.2%	0.95億	7百万 -87.7%	0.85兆 +12.7%
2014/03	-	-	3497億 +17.2%	1.11億 +16.8%	-	1.01兆 +17.9%
2015/03	-	-	3272億 -6.4%	1.37億 +23.4%	-	1.09兆 +8.4%
2016/03	-	22百万	2536億 -22.5%	2.16億 +57.7%	-	1.02兆 -6.6%
2017/03	-	-117百万赤転	1374億 -45.8%	2.11億 -2.3%	-	0.81兆 -20.1%
2018/03	-	-35百万赤縮	1033億 -24.9%	2.64億 +25.1%	-	0.93兆 +14%
2019/03	216	26百万黒転	783億 -24.2%	24億 +808.3%	-	0.49兆 -46.8%
2020/03	194 -10.19%	22百万 -15.4%	771億 -1.5%	13.6億 -43.3%	-	0.47兆 -4.5%
2021/03	203 +4.64%	-	1036億 +34.4%	4.18億 -69.3%	-	0.38兆 -19.8%
2022/03	205 +0.99%	-	2267億 +118.8%	4.2億 +0.5%	-	0.57兆 +49.9%
2023/03	230 +12.2%	-	1962億 -13.4%	5.08億 +21%	-	0.76兆 +34.2%
2024/03	232 +0.87%	-	1449億 -26.2%	5.73億 +12.8%	-	0.78兆 +3%

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: -
貨物運賃: -

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: 3800万
貨物運賃: 1兆886億

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: 1億4600万
貨物運賃: 1兆206億

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: 4600万
貨物運賃: 6236億700万

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: 1600万
貨物運賃: 8073億6100万

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -
自己株式の処分: 5700万
貨物運賃: 7568億4800万

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 9500万
自己株式の処分: 700万
貨物運賃: 8530億1700万

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 1億1100万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 1兆57億

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 1億3700万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 1兆899億

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億1600万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 1兆180億

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億1100万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 8138億7200万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億6400万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 9276億7000万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 23億9800万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 4934億7200万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 13億6000万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 4713億6900万

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 4億1800万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 3780億8700万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 4億2000万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 5665億6700万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 5億800万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 7606億1100万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 5億7300万
自己株式の処分: -
貨物運賃: 7834億6800万