9101 日本郵船

時価

2兆1178億円

PER 予

7.69倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.25倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	連結子会社の決算期変更に伴う増減	現金及び現金同等物の四半期末残高	その他	自己株式の処分	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
2007/03	-	-	877億	-	-	-
2008/03	-	-	1160億 +32.2%	987億	38百万	-
2009/03	-	-	1268億 +9.3%	1042億 +5.6%	146百万 +284.2%	-
2010/03	-	-	2817億 +122.2%	718億 -31.1%	46百万 -68.5%	-
2011/03	-	-	1897億 -32.7%	625億 -12.9%	16百万 -65.2%	-
2012/03	-	-	1513億 -20.2%	690億 +10.3%	57百万 +256.3%	-
2013/03	-	-	2984億 +97.2%	811億 +17.7%	7百万 -87.7%	-
2014/03	-	-	3497億 +17.2%	1018億 +25.5%	-	-
2015/03	-	-	3272億 -6.4%	966億 -5.1%	-	-
2016/03	-	22百万	2536億 -22.5%	826億 -14.5%	-	-
2017/03	-	-117百万赤転	1374億 -45.8%	813億 -1.6%	-	-
2018/03	-	-35百万赤縮	1033億 -24.9%	870億 +7.1%	-	-
2019/03	216	26百万黒転	783億 -24.2%	719億 -17.4%	-	-
2020/03	194 -10.19%	22百万 -15.4%	771億 -1.5%	771億 +7.2%	-	-
2021/03	203 +4.64%	-	1036億 +34.4%	1041億 +35%	-	-
2022/03	205 +0.99%	-	2267億 +118.8%	949億 -8.8%	-	-
2023/03	230 +12.2%	-	1962億 -13.4%	917億 -3.4%	-	173百万
2024/03	232 +0.87%	-	1449億 -26.2%	969億 +5.6%	-	-

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
その他: -
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
その他: 986億6600万
自己株式の処分: 3800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
その他: 1042億800万
自己株式の処分: 1億4600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
その他: 718億1100万
自己株式の処分: 4600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
その他: 625億2600万
自己株式の処分: 1600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
その他: 689億6000万
自己株式の処分: 5700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
その他: 811億4000万
自己株式の処分: 700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
その他: 1018億200万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
その他: 965億8900万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
その他: 825億9600万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
その他: 812億7900万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
その他: 870億1300万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
その他: 719億900万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
その他: 770億9100万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
その他: 1041億800万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
その他: 949億3700万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
その他: 916億9300万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: 1億7300万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
その他: 968億5700万
自己株式の処分: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -