9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.37倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	連結子会社の決算期変更に伴う増減	現金及び現金同等物の四半期末残高	傭船解約損失引当金	売上債権の増減額（△は増加）	設備投資額 - 不定期専用船事業
2007/03	-	-	877億	-	-	-
2008/03	-	-	1160億 +32.2%	-	-296億	-
2009/03	-	-	1268億 +9.3%	-	699億黒転	-
2010/03	-	-	2817億 +122.2%	-	-110億赤転	-
2011/03	-	-	1897億 -32.7%	-	28.9億黒転	-
2012/03	-	-	1513億 -20.2%	-	-155億赤転	-
2013/03	-	-	2984億 +97.2%	-	-175億赤拡	-
2014/03	-	-	3497億 +17.2%	906百万	-351億赤拡	-
2015/03	-	-	3272億 -6.4%	-	-129億赤縮	-
2016/03	-	22百万	2536億 -22.5%	-	581億黒転	-
2017/03	-	-117百万赤転	1374億 -45.8%	-	-278億赤転	-
2018/03	-	-35百万赤縮	1033億 -24.9%	-	-77.3億赤縮	-
2019/03	216	26百万黒転	783億 -24.2%	-	325億黒転	1247億
2020/03	194 -10.19%	22百万 -15.4%	771億 -1.5%	-	210億 -35.3%	1064億 -14.7%
2021/03	203 +4.64%	-	1036億 +34.4%	-	-352億赤転	857億 -19.5%
2022/03	205 +0.99%	-	2267億 +118.8%	-	-	1186億 +38.4%
2023/03	230 +12.2%	-	1962億 -13.4%	-	-	1754億 +47.9%
2024/03	232 +0.87%	-	1449億 -26.2%	-	-	3081億 +75.7%

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -296億3000万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: 699億4300万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -110億3900万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: 28億9000万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -154億7900万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -174億7400万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
傭船解約損失引当金: 9億600万
売上債権の増減額（△は増加）: -350億6700万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -129億500万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: 581億700万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -277億7800万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -77億3100万
設備投資額 - 不定期専用船事業: -

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: 324億7600万
設備投資額 - 不定期専用船事業: 1247億

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: 209億9900万
設備投資額 - 不定期専用船事業: 1064億

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -351億5000万
設備投資額 - 不定期専用船事業: 857億

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
設備投資額 - 不定期専用船事業: 1186億

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
設備投資額 - 不定期専用船事業: 1754億

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
傭船解約損失引当金: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
設備投資額 - 不定期専用船事業: 3081億