9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、前受金、海運業未決算(借方)他2件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業		前受金		海運業未決算(借方)		減価償却費 - 定期船事業		持分法適用会社への投資額 - その他の事業
2008/03	-		692億		81.9億		-		-
2009/03	-		370億	-46.6%	34.7億	-57.6%	-		-
2010/03	-		452億	+22.4%	87.7億	+152.6%	-		-
2011/03	-		421億	-6.9%	38.8億	-55.8%	-		-
2012/03	-		540億	+28.2%	43.6億	+12.3%	-		-
2013/03	-		535億	-0.8%	49.5億	+13.5%	152億		0.95億
2014/03	-		702億	+31.1%	-		169億	+11.2%	1.11億	+16.8%
2015/03	-		781億	+11.3%	-		177億	+4.8%	1.37億	+23.4%
2016/03	-		407億	-47.9%	-		202億	+14.2%	2.16億	+57.7%
2017/03	-		389億	-4.3%	-		176億	-12.5%	2.11億	-2.3%
2018/03	-		485億	+24.8%	-		138億	-22%	2.64億	+25.1%
2019/03	216		399億	-17.8%	-		118億	-14.6%	24億	+808.3%
2020/03	194	-10.19%	393億	-1.3%	-		117億	-0.7%	13.6億	-43.3%
2021/03	203	+4.64%	364億	-7.5%	-		98.9億	-15.2%	4.18億	-69.3%
2022/03	205	+0.99%	0.87億	-99.8%	-		98.2億	-0.7%	4.2億	+0.5%
2023/03	230	+12.2%	1.24億	+42.5%	-		97.7億	-0.5%	5.08億	+21%
2024/03	232	+0.87%	0.74億	-40.3%	-		94.7億	-3.1%	5.73億	+12.8%

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 691億7200万
海運業未決算(借方): 81億9400万
減価償却費 - 定期船事業: -
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 369億5300万
海運業未決算(借方): 34億7300万
減価償却費 - 定期船事業: -
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 452億2600万
海運業未決算(借方): 87億7400万
減価償却費 - 定期船事業: -
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 420億9600万
海運業未決算(借方): 38億8100万
減価償却費 - 定期船事業: -
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 539億5100万
海運業未決算(借方): 43億5900万
減価償却費 - 定期船事業: -
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: -

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 535億1500万
海運業未決算(借方): 49億4800万
減価償却費 - 定期船事業: 151億6600万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 9500万

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 701億5600万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 168億5800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 1億1100万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 781億200万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 176億6000万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 1億3700万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 406億5300万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 201億7300万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億1600万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 388億9400万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 176億4600万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億1100万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
前受金: 485億4300万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 137億7000万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 2億6400万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
前受金: 398億7900万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 117億5400万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 23億9800万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
前受金: 393億4900万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 116億6800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 13億6000万

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
前受金: 364億500万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 98億9100万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 4億1800万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
前受金: 8700万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 98億1800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 4億2000万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
前受金: 1億2400万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 97億7100万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 5億800万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
前受金: 7400万
海運業未決算(借方): -
減価償却費 - 定期船事業: 94億6800万
持分法適用会社への投資額 - その他の事業: 5億7300万