9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、当期変動額合計他3件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	当期変動額合計	契約損失引当金	会計方針の変更による累積的影響額	船員費
2008/03	-	-1097億	-217億	-	-	33億
2009/03	-	-1228億赤拡	-978億赤拡	-	-	33.2億 +0.4%
2010/03	-	262億黒転	1222億黒転	-	-	22.5億 -32.1%
2011/03	-	-392億赤転	247億 -79.8%	-	-	27億 +19.9%
2012/03	-	-230億赤縮	-1056億赤転	-	-721百万	26.9億 -0.5%
2013/03	-	643億黒転	762億黒転	-	-	20.7億 -22.9%
2014/03	-	-	-	38.9億	-	22.4億 +8.2%
2015/03	-	-	-	26.5億 -31.9%	-	21.8億 -2.6%
2016/03	-	-	-	86.8億 +227.6%	-	22.1億 +1.4%
2017/03	-	-	-	53.3億 -38.6%	-	21.6億 -2.3%
2018/03	-	-	-	31.3億 -41.3%	-	23.1億 +6.6%
2019/03	216	-	-	47.3億 +51.2%	-	23.2億 +0.6%
2020/03	194 -10.19%	-	-	-	-	23.7億 +2.3%
2021/03	203 +4.64%	-	-	144億 +203.6%	-	24.6億 +3.9%
2022/03	205 +0.99%	-	-	1.34億 -99.1%	-	27.8億 +12.9%
2023/03	230 +12.2%	-	-	1.46億 +9%	-	26.9億 -3.2%
2024/03	232 +0.87%	-	-	2.13億 +45.9%	-	27.5億 +2%

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -1096億6300万
当期変動額合計: -216億8000万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 33億400万

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -1227億9400万
当期変動額合計: -977億9900万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 33億1600万

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 261億7700万
当期変動額合計: 1221億5700万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 22億5300万

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -392億2400万
当期変動額合計: 247億
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 27億100万

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -229億7700万
当期変動額合計: -1056億300万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -7億2100万
船員費: 26億8800万

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 642億7000万
当期変動額合計: 762億1000万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 20億7300万

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 38億9200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 22億4300万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 26億4900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 21億8400万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 86億7800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 22億1400万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 53億2800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 21億6200万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 31億2900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 23億500万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 47億3100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 23億1900万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 23億7200万

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 143億6400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 24億6400万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 1億3400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 27億8200万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 1億4600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 26億9200万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 2億1300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
船員費: 27億4600万