9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.27倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、当期変動額合計他3件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	当期変動額合計	契約損失引当金	会計方針の変更による累積的影響額	その他
2008/03	-	-1097億	-217億	-	-	1001億
2009/03	-	-1228億赤拡	-978億赤拡	-	-	1000億 -0.2%
2010/03	-	262億黒転	1222億黒転	-	-	841億 -15.9%
2011/03	-	-392億赤転	247億 -79.8%	-	-	840億 -0.2%
2012/03	-	-230億赤縮	-1056億赤転	-	-721百万	716億 -14.7%
2013/03	-	643億黒転	762億黒転	-	-	719億 +0.4%
2014/03	-	-	-	38.9億	-	748億 +4%
2015/03	-	-	-	26.5億 -31.9%	-	979億 +30.9%
2016/03	-	-	-	86.8億 +227.6%	-	768億 -21.5%
2017/03	-	-	-	53.3億 -38.6%	-	735億 -4.3%
2018/03	-	-	-	31.3億 -41.3%	-	966億 +31.4%
2019/03	216	-	-	47.3億 +51.2%	-	666億 -31.1%
2020/03	194 -10.19%	-	-	-	-	609億 -8.6%
2021/03	203 +4.64%	-	-	144億 +203.6%	-	883億 +45%
2022/03	205 +0.99%	-	-	1.34億 -99.1%	-	799億 -9.5%
2023/03	230 +12.2%	-	-	1.46億 +9%	-	927億 +16%
2024/03	232 +0.87%	-	-	2.13億 +45.9%	-	1258億 +35.7%

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -1096億6300万
当期変動額合計: -216億8000万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 1001億4700万

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -1227億9400万
当期変動額合計: -977億9900万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 999億8300万

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 261億7700万
当期変動額合計: 1221億5700万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 841億100万

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -392億2400万
当期変動額合計: 247億
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 839億5200万

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -229億7700万
当期変動額合計: -1056億300万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -7億2100万
その他: 716億1900万

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 642億7000万
当期変動額合計: 762億1000万
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 718億9200万

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 38億9200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 747億8700万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 26億4900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 978億9400万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 86億7800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 768億2600万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 53億2800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 735億2700万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 31億2900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 966億3800万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 47億3100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 666億1300万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 609億600万

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 143億6400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 882億8600万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 1億3400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 798億9500万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 1億4600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 926億6800万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
当期変動額合計: -
契約損失引当金: 2億1300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: 1257億7900万