9101 日本郵船

時価

2兆588億円

PER 予

9.44倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

2.91%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

持分法の適用範囲の変動、資産の部 - 不定期専用船事業

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		資産の部 - 不定期専用船事業
2008/03	0		-
2009/03	482百万		-
2010/03	933百万	+93.6%	-
2011/03	-480百万	赤転	-
2012/03	332百万	黒転	-
2013/03	75百万	-77.4%	1.45兆
2014/03	-		1.5兆	+3.6%
2015/03	-		1.5兆	-0.1%
2016/03	-		1.34兆	-10.8%
2017/03	-		1.27兆	-5.2%
2018/03	-		1.26兆	-1%
2019/03	-		1.29兆	+2.3%
2020/03	-		1.27兆	-1.2%
2021/03	-		1.27兆	+0.1%
2022/03	-		1.5兆	+17.7%
2023/03	-		1.75兆	+17.2%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆4500億

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆5022億

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆5012億

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆3385億

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2693億

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2561億

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2853億

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2698億

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2716億

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆4971億

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆7545億