9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

持分法の適用範囲の変動、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業
2008/03	0		-
2009/03	482百万		-
2010/03	933百万	+93.6%	-
2011/03	-480百万	赤転	-
2012/03	332百万	黒転	-
2013/03	75百万	-77.4%	12.1億
2014/03	-		6.49億	-46.3%
2015/03	-		13.2億	+103.9%
2016/03	-		123億	+830.7%
2017/03	-		26億	-78.9%
2018/03	-		105億	+302.5%
2019/03	-		20.1億	-80.8%
2020/03	-		12.1億	-40.1%
2021/03	-		3.84億	-68.1%
2022/03	-		0.83億	-78.4%
2023/03	-		7.41億	+792.8%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 12億900万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 6億4900万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 13億2300万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 123億1300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 26億300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 104億7600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 20億1300万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 12億500万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 3億8400万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 8300万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 不動産業: 7億4100万