9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

持分法の適用範囲の変動、経常利益又は経常損失（△） - 物流事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		経常利益又は経常損失（△） - 物流事業
2008/03	0		-
2009/03	482百万		-
2010/03	933百万	+93.6%	-
2011/03	-480百万	赤転	-
2012/03	332百万	黒転	-
2013/03	75百万	-77.4%	47.7億
2014/03	-		65.3億	+36.9%
2015/03	-		108億	+65.2%
2016/03	-		119億	+10%
2017/03	-		76.5億	-35.5%
2018/03	-		23.8億	-68.9%
2019/03	-		77.3億	+224.4%
2020/03	-		47.2億	-38.9%
2021/03	-		270億	+473%
2022/03	-		587億	+117.1%
2023/03	-		543億	-7.5%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 47億7300万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 65億3400万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 107億9400万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 118億6900万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 76億5000万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 23億8200万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 77億2800万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 47億2100万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 270億4900万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 587億2700万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
経常利益又は経常損失（△） - 物流事業: 543億600万