持分法の適用範囲の変動、その他海運業費用
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- その他海運業費用
- 694億1600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- その他海運業費用
- 618億3400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- その他海運業費用
- 483億900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- その他海運業費用
- 450億
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- その他海運業費用
- 441億4200万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- その他海運業費用
- 474億3900万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 551億1800万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 633億8400万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 764億7100万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 587億5300万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 545億9800万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 488億7100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 338億4200万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 300億4200万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 204億8700万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他海運業費用
- 428億3600万