持分法の適用範囲の変動、事業損失引当金、自己株式の処分他1件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 事業損失引当金
- 28億2400万
- 自己株式の処分
- 6100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -165億5300万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 1億2300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億2200万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 2600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -115億4400万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 1000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -98億7500万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 2300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -71億9400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -27億5800万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -68億2000万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億9200万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 187億7400万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -122億3200万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -55億3800万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 77億8800万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 70億4100万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -47億8900万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -202億700万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億3600万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -118億2900万