持分法の適用範囲の変動、傭船解約損失引当金、その他他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -5億700万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -11億400万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -1億7100万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- 2億8700万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- 1億6000万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -5500万
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆4500億
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- 9億600万
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆5022億
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆5012億
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆3385億
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆2693億
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆2561億
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆2853億
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆2698億
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆2716億
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆4971億
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 傭船解約損失引当金
- -
- その他
- -
- 資産の部 - 不定期専用船事業
- 1兆7545億