9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

持分法の適用範囲の変動、土地

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		土地
2008/03	0		613億
2009/03	482百万		600億	-2.2%
2010/03	933百万	+93.6%	626億	+4.4%
2011/03	-480百万	赤転	618億	-1.3%
2012/03	332百万	黒転	633億	+2.4%
2013/03	75百万	-77.4%	644億	+1.8%
2014/03	-		649億	+0.8%
2015/03	-		672億	+3.5%
2016/03	-		725億	+8%
2017/03	-		699億	-3.6%
2018/03	-		715億	+2.3%
2019/03	-		685億	-4.2%
2020/03	-		835億	+21.8%
2021/03	-		869億	+4.1%
2022/03	-		727億	-16.3%
2023/03	-		899億	+23.6%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
土地: 612億8700万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
土地: 599億5200万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
土地: 625億7800万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
土地: 617億6800万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
土地: 632億8000万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
土地: 643億9100万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 649億600万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 671億6200万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 725億1100万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 698億8700万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 715億1600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 685億4300万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 835億400万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 869億1200万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 727億2200万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
土地: 898億8200万