貸付金の回収による収入、棚卸資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社の合併による持分の増減他1件
2008年3月
- 貸付金の回収による収入
- 58億6100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -165億5300万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2009年3月
- 貸付金の回収による収入
- 92億7400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億2200万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2010年3月
- 貸付金の回収による収入
- 50億6900万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -115億4400万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 貸付金の回収による収入
- 38億5100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -98億7500万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -8億3200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 貸付金の回収による収入
- 115億2500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -71億9400万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 貸付金の回収による収入
- 19億100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -27億5800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 貸付金の回収による収入
- 136億6900万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -68億2000万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 貸付金の回収による収入
- 257億9700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 224億9200万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 貸付金の回収による収入
- 405億7000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 187億7400万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
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- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2200万
2017年3月
- 貸付金の回収による収入
- 201億1400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -122億3200万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -1億1700万
2018年3月
- 貸付金の回収による収入
- 144億5500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -55億3800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -3500万
2019年3月
- 貸付金の回収による収入
- 84億1000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 77億8800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2600万
2020年3月
- 貸付金の回収による収入
- 157億6700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 70億4100万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2200万
2021年3月
- 貸付金の回収による収入
- 224億1500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -47億8900万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
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2022年3月
- 貸付金の回収による収入
- 100億4400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -202億700万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
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- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
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2023年3月
- 貸付金の回収による収入
- 83億3300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億3600万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
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- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
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2024年3月
- 貸付金の回収による収入
- 68億1500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -118億2900万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
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- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
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