9101 日本郵船

時価

2兆2980億円

PER 予

8.34倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.21%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

会社分割による減少、土地、持分法適用会社の合併による持分の増減他1件

【期間】

通期

年度	会社分割による減少		土地		持分法適用会社の合併による持分の増減		自己株式の処分
2008/03	-		613億		-		23百万
2009/03	-		600億	-2.2%	-		-22百万	赤転
2010/03	-227百万		626億	+4.4%	-		-19百万	赤縮
2011/03	-		618億	-1.3%	-832百万		-5百万	赤縮
2012/03	-		633億	+2.4%	-		-34百万	赤拡
2013/03	-		644億	+1.8%	-		-4百万	赤縮
2014/03	-		649億	+0.8%	-		-
2015/03	-		672億	+3.5%	-		-
2016/03	-		725億	+8%	-		-
2017/03	-		699億	-3.6%	-		-
2018/03	-		715億	+2.3%	-		-
2019/03	-		685億	-4.2%	-		-
2020/03	-		835億	+21.8%	-		-
2021/03	-		869億	+4.1%	-		-
2022/03	-		727億	-16.3%	-		-
2023/03	-		899億	+23.6%	-		-
2024/03	-		757億	-15.7%	-		-

2008年3月

会社分割による減少: -
土地: 612億8700万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: 2300万

2009年3月

会社分割による減少: -
土地: 599億5200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -2200万

2010年3月

会社分割による減少: -2億2700万
土地: 625億7800万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -1900万

2011年3月

会社分割による減少: -
土地: 617億6800万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -8億3200万
自己株式の処分: -500万

2012年3月

会社分割による減少: -
土地: 632億8000万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -3400万

2013年3月

会社分割による減少: -
土地: 643億9100万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -400万

2014年3月

会社分割による減少: -
土地: 649億600万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2015年3月

会社分割による減少: -
土地: 671億6200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2016年3月

会社分割による減少: -
土地: 725億1100万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2017年3月

会社分割による減少: -
土地: 698億8700万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2018年3月

会社分割による減少: -
土地: 715億1600万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2019年3月

会社分割による減少: -
土地: 685億4300万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2020年3月

会社分割による減少: -
土地: 835億400万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2021年3月

会社分割による減少: -
土地: 869億1200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2022年3月

会社分割による減少: -
土地: 727億2200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2023年3月

会社分割による減少: -
土地: 898億8200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -

2024年3月

会社分割による減少: -
土地: 757億4700万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -
自己株式の処分: -