9101 日本郵船

時価

2兆3262億円

PER 予

5.88倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

5.15%

ROE 予

13.73%

ROA 予

8.99%

減価償却費 - 不動産業、従業員に対する長期貸付金

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 不動産業		従業員に対する長期貸付金
2008/03	-		9百万
2009/03	-		2百万	-77.8%
2010/03	-		1百万	-50%
2011/03	-		0	-100%
2012/03	-		0
2013/03	9.09億		0
2014/03	9.17億	+0.9%	0
2015/03	10.9億	+18.9%	0
2016/03	11.2億	+2.6%	2百万
2017/03	10.6億	-5.5%	2百万	±0%
2018/03	12.6億	+19.2%	1百万	-50%
2019/03	12.9億	+2.1%	2百万	+100%
2020/03	13.6億	+5.4%	2百万	±0%
2021/03	13.7億	+0.8%	9百万	+350%
2022/03	7.02億	-48.6%	8百万	-11.1%
2023/03	5.34億	-23.9%	-
2024/03	5.31億	-0.6%	10百万	+25%

2008年3月

減価償却費 - 不動産業: -
従業員に対する長期貸付金: 900万

2009年3月

減価償却費 - 不動産業: -
従業員に対する長期貸付金: 200万

2010年3月

減価償却費 - 不動産業: -
従業員に対する長期貸付金: 100万

2011年3月

減価償却費 - 不動産業: -
従業員に対する長期貸付金: 0

2012年3月

減価償却費 - 不動産業: -
従業員に対する長期貸付金: 0

2013年3月

減価償却費 - 不動産業: 9億900万
従業員に対する長期貸付金: 0

2014年3月

減価償却費 - 不動産業: 9億1700万
従業員に対する長期貸付金: 0

2015年3月

減価償却費 - 不動産業: 10億9000万
従業員に対する長期貸付金: 0

2016年3月

減価償却費 - 不動産業: 11億1800万
従業員に対する長期貸付金: 200万

2017年3月

減価償却費 - 不動産業: 10億5600万
従業員に対する長期貸付金: 200万

2018年3月

減価償却費 - 不動産業: 12億5900万
従業員に対する長期貸付金: 100万

2019年3月

減価償却費 - 不動産業: 12億8500万
従業員に対する長期貸付金: 200万

2020年3月

減価償却費 - 不動産業: 13億5500万
従業員に対する長期貸付金: 200万

2021年3月

減価償却費 - 不動産業: 13億6600万
従業員に対する長期貸付金: 900万

2022年3月

減価償却費 - 不動産業: 7億200万
従業員に対する長期貸付金: 800万

2023年3月

減価償却費 - 不動産業: 5億3400万
従業員に対する長期貸付金: -

2024年3月

減価償却費 - 不動産業: 5億3100万
従業員に対する長期貸付金: 1000万