9101 日本郵船

時価

2兆3354億円

PER 予

5.91倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

5.13%

ROE 予

13.73%

ROA 予

8.99%

自己株式の処分、会計方針の変更を反映した当期首残高、株式交換による増加

【期間】

通期

年度	自己株式の処分		会計方針の変更を反映した当期首残高		株式交換による増加
2010/03	-		-		27億
2012/03	-		6218億		-
2013/03	0.02億		-		-
2014/03	0.03億	+50%	7741億	+24.5%	-
2015/03	0.01億	-66.7%	-		-
2016/03	0.01億	±0%	-		-
2017/03	0.02億	+100%	-		-
2018/03	0.33億	大幅増	5865億	-24.2%	-
2019/03	0.98億	+197%	5129億	-12.6%	-
2020/03	7.68億	+683.7%	-		-
2021/03	0.66億	-91.4%	6739億	+31.4%	-
2022/03	1.83億	+177.3%	-		-
2023/03	11.7億	+541.5%	-		-
2024/03	2.41億	-79.5%	-		-

2010年3月

自己株式の処分: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: 27億400万

2012年3月

自己株式の処分: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6217億6900万
株式交換による増加: -

2013年3月

自己株式の処分: 200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2014年3月

自己株式の処分: 300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7741億2200万
株式交換による増加: -

2015年3月

自己株式の処分: 100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2016年3月

自己株式の処分: 100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2017年3月

自己株式の処分: 200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2018年3月

自己株式の処分: 3300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5864億7800万
株式交換による増加: -

2019年3月

自己株式の処分: 9800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5128億6500万
株式交換による増加: -

2020年3月

自己株式の処分: 7億6800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2021年3月

自己株式の処分: 6600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6738億7900万
株式交換による増加: -

2022年3月

自己株式の処分: 1億8300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2023年3月

自己株式の処分: 11億7400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -

2024年3月

自己株式の処分: 2億4100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -