9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

持分法による投資損益（△は益）、外部顧客への売上高 - 航空運送事業

【期間】

年度	持分法による投資損益（△は益）		外部顧客への売上高 - 航空運送事業
2009/12	-12.9億		-
2010/12	-47.2億	赤拡	-
2013/12	-		613億
2014/12	-		685億	+11.9%
2015/12	-		676億	-1.3%
2016/12	-		564億	-16.6%
2017/12	-		687億	+21.9%
2018/12	-		395億	-42.5%
2019/12	-		531億	+34.2%
2020/12	-		825億	+55.5%
2021/12	-		1341億	+62.6%
2022/12	-		1692億	+26.2%
2023/12	-		1175億	-30.5%

2009年12月

持分法による投資損益（△は益）: -12億9300万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -

2010年12月

持分法による投資損益（△は益）: -47億1700万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -

2013年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 612億5900万

2014年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 685億2000万

2015年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 676億4500万

2016年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 564億

2017年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 687億3600万

2018年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 395億2600万

2019年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 530億6100万

2020年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 824億9100万

2021年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1341億1300万

2022年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1692億200万

2023年12月

持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1175億4600万