9101 日本郵船

9101
2024/09/18
時価
2兆2275億円
PER 予
5.64倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2024年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2024年)
配当 予
5.38%
ROE 予
13.73%
ROA 予
8.99%
資料
Link
CSV,JSON

燃料費

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
2518億3200万
2009年3月31日 +15.78%
2915億5900万
2010年3月31日 -44.31%
1623億8100万
2011年3月31日 +21%
1964億8300万
2012年3月31日 +24.19%
2440億2200万
2013年3月31日 +3.8%
2532億8900万
2014年3月31日 +14.58%
2902億2500万
2015年3月31日 +0.99%
2931億100万
2016年3月31日 -36.38%
1864億6100万
2017年3月31日 -30.02%
1304億8700万
2018年3月31日 +40.73%
1836億3000万
2019年3月31日 -23.02%
1413億6000万
2020年3月31日 -1.12%
1397億8300万
2021年3月31日 -35.02%
908億3300万
2022年3月31日 +70.45%
1548億2800万
2023年3月31日 +62.35%
2513億6900万
2024年3月31日 -11.45%
2225億7600万

有報情報

#1 事業等のリスク
当社グループは、世界中で当社グループが運航する船舶及び航空機に使用される燃料を常時購入しています。
燃料費は、当社グループの定期船事業、不定期専用船事業及び航空運送事業における費用の大きな割合を占めています。燃料の価格水準及び入手可能量は、世界的な原油・天然ガス需給、外国為替市場の変動、産油国やOPEC及び産ガス国の動向、環境規制の状況、戦争その他の多くの要因により変動し、これらの動向を正確に予測することは困難です。当社グループとして、燃料調達地域の分散及び燃料サーチャージの適用、ヘッジ手段としてのデリバティブ取引の利用、燃料の消費量節減等の対策を講じて業績に与える影響の軽減に努めていますが、価格の変動又は供給不足から十分に影響を軽減できない可能性があります。
④ 金利動向による影響について
2024/06/19 12:24
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
② 資金需要
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、当社グループの不定期専用船事業運営に関する海運業費用です。この中には燃料費・港費・貨物費等の運航費、船員費・船舶修繕費等の船費及び借船料などが含まれます。このほか物流事業や航空運送事業等の運営に関する労務費等の役務原価、各事業についての人件費・情報処理費用・その他物件費等の一般管理費があります。一方、設備資金需要としては、中期経営計画における船舶脱炭素化投資など既存事業への投資、新規事業やM&A投資を予定しています。当連結会計年度中には3,358億円の設備投資を行いました。
③ 財務政策
2024/06/19 12:24