燃料費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2518億3200万
- 2009年3月31日 +15.78%
- 2915億5900万
- 2010年3月31日 -44.31%
- 1623億8100万
- 2011年3月31日 +21%
- 1964億8300万
- 2012年3月31日 +24.19%
- 2440億2200万
- 2013年3月31日 +3.8%
- 2532億8900万
- 2014年3月31日 +14.58%
- 2902億2500万
- 2015年3月31日 +0.99%
- 2931億100万
- 2016年3月31日 -36.38%
- 1864億6100万
- 2017年3月31日 -30.02%
- 1304億8700万
- 2018年3月31日 +40.73%
- 1836億3000万
- 2019年3月31日 -23.02%
- 1413億6000万
- 2020年3月31日 -1.12%
- 1397億8300万
- 2021年3月31日 -35.02%
- 908億3300万
- 2022年3月31日 +70.45%
- 1548億2800万
- 2023年3月31日 +62.35%
- 2513億6900万
- 2024年3月31日 -11.45%
- 2225億7600万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、世界中で当社グループが運航する船舶及び航空機に使用される燃料を常時購入しています。2024/06/19 12:24
燃料費は、当社グループの定期船事業、不定期専用船事業及び航空運送事業における費用の大きな割合を占めています。燃料の価格水準及び入手可能量は、世界的な原油・天然ガス需給、外国為替市場の変動、産油国やOPEC及び産ガス国の動向、環境規制の状況、戦争その他の多くの要因により変動し、これらの動向を正確に予測することは困難です。当社グループとして、燃料調達地域の分散及び燃料サーチャージの適用、ヘッジ手段としてのデリバティブ取引の利用、燃料の消費量節減等の対策を講じて業績に与える影響の軽減に努めていますが、価格の変動又は供給不足から十分に影響を軽減できない可能性があります。
④ 金利動向による影響について - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 資金需要2024/06/19 12:24
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、当社グループの不定期専用船事業運営に関する海運業費用です。この中には燃料費・港費・貨物費等の運航費、船員費・船舶修繕費等の船費及び借船料などが含まれます。このほか物流事業や航空運送事業等の運営に関する労務費等の役務原価、各事業についての人件費・情報処理費用・その他物件費等の一般管理費があります。一方、設備資金需要としては、中期経営計画における船舶脱炭素化投資など既存事業への投資、新規事業やM&A投資を予定しています。当連結会計年度中には3,358億円の設備投資を行いました。
③ 財務政策