9101 日本郵船

時価

2兆1049億円

PER 予

7.64倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

傭船契約譲渡益、従業員数 - その他の事業、会社分割による減少他1件

【期間】

通期

年度	傭船契約譲渡益		従業員数 - その他の事業		会社分割による減少		減価償却費 - 不定期専用船事業
2010/03	-		-		-227百万		-
2013/03	-		-		-		696億
2014/03	-		-		-		755億	+8.4%
2015/03	11.4億		-		-		687億	-9%
2016/03	-		-		-		689億	+0.4%
2017/03	-		-		-		612億	-11.2%
2018/03	-		-		-		594億	-3%
2019/03	-		1,306		-		605億	+1.8%
2020/03	-		1,333	+2.07%	-		660億	+9.1%
2021/03	-		1,319	-1.05%	-		633億	-4.1%
2022/03	-		1,425	+8.04%	-		634億	+0.1%
2023/03	-		1,492	+4.7%	-		755億	+19.2%
2024/03	-		1,766	+18.36%	-		885億	+17.1%

2010年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -2億2700万
減価償却費 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 696億1800万

2014年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 754億6900万

2015年3月

傭船契約譲渡益: 11億4100万
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 686億8800万

2016年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 689億4200万

2017年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 612億2300万

2018年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: -
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 594億400万

2019年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,306
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 604億6500万

2020年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,333
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 659億8200万

2021年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,319
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 632億9300万

2022年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,425
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 633億5600万

2023年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,492
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 755億600万

2024年3月

傭船契約譲渡益: -
従業員数 - その他の事業: 1,766
会社分割による減少: -
減価償却費 - 不定期専用船事業: 884億5200万