9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	従業員に対する長期貸付金	持分法の適用範囲の変動	減価償却費 - 定期船事業	退職給付に係る資産	営業外収益計	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
2008/03	9百万	0	-	-	311億	-
2009/03	2百万 -77.8%	482百万	-	-	212億 -31.7%	-
2010/03	1百万 -50%	933百万 +93.6%	-	-	155億 -27.1%	-
2011/03	0 -100%	-480百万赤転	-	-	179億 +15.6%	-
2012/03	0	332百万黒転	-	-	145億 -18.8%	-
2013/03	0	75百万 -77.4%	152億	-	196億 +35.1%	-
2014/03	0	-	169億 +11.2%	369億	354億 +80%	-
2015/03	0	-	177億 +4.8%	502億 +36.1%	403億 +14%	-
2016/03	2百万	-	202億 +14.2%	394億 -21.6%	384億 -4.8%	-
2017/03	2百万 ±0%	-	176億 -12.5%	473億 +19.9%	394億 +2.7%	-
2018/03	1百万 -50%	-	138億 -22%	530億 +12.1%	255億 -35.2%	-
2019/03	2百万 +100%	-	118億 -14.6%	560億 +5.7%	188億 -26.2%	-
2020/03	2百万 ±0%	-	117億 -0.7%	414億 -26%	373億 +98%	-
2021/03	9百万 +350%	-	98.9億 -15.2%	603億 +45.6%	1701億 +356%	-
2022/03	8百万 -11.1%	-	98.2億 -0.7%	856億 +41.9%	7664億 +350.5%	-
2023/03	-	-	97.7億 -0.5%	884億 +3.2%	8361億 +9.1%	173百万
2024/03	10百万 +25%	-	94.7億 -3.1%	1862億 +110.6%	1194億 -85.7%	-

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却費 - 定期船事業: -
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 311億300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
減価償却費 - 定期船事業: -
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 212億4000万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
減価償却費 - 定期船事業: -
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 154億8500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
減価償却費 - 定期船事業: -
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 179億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
減価償却費 - 定期船事業: -
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 145億4300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 7500万
減価償却費 - 定期船事業: 151億6600万
退職給付に係る資産: -
営業外収益計: 196億4800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 168億5800万
退職給付に係る資産: 369億1300万
営業外収益計: 353億6800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億6000万
退職給付に係る資産: 502億3800万
営業外収益計: 403億2800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 201億7300万
退職給付に係る資産: 394億300万
営業外収益計: 383億9700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億4600万
退職給付に係る資産: 472億5300万
営業外収益計: 394億1500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 137億7000万
退職給付に係る資産: 529億7100万
営業外収益計: 255億2700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 117億5400万
退職給付に係る資産: 559億9700万
営業外収益計: 188億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 116億6800万
退職給付に係る資産: 414億3000万
営業外収益計: 373億600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億9100万
退職給付に係る資産: 603億3900万
営業外収益計: 1701億1500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億1800万
退職給付に係る資産: 856億4400万
営業外収益計: 7664億4900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 97億7100万
退職給付に係る資産: 884億400万
営業外収益計: 8361億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: 1億7300万

2024年3月

従業員に対する長期貸付金: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 94億6800万
退職給付に係る資産: 1862億1100万
営業外収益計: 1194億4500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -