従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他4件
- 【期間】
- 通期
2009年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 賞与引当金繰入額
- -
- 貸倒引当金戻入額
- 18億7900万
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2010年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億7300万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2011年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 賞与引当金繰入額
- 4億9200万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- 38億8300万
2012年3月
2013年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 減価償却費 - 定期船事業
- 151億6600万
- 退職給付に係る資産
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億200万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2014年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 168億5800万
- 退職給付に係る資産
- 369億1300万
- 賞与引当金繰入額
- 3億5200万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2015年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億6000万
- 退職給付に係る資産
- 502億3800万
- 賞与引当金繰入額
- 3億8800万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2016年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 201億7300万
- 退職給付に係る資産
- 394億300万
- 賞与引当金繰入額
- 3億7900万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2017年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億4600万
- 退職給付に係る資産
- 472億5300万
- 賞与引当金繰入額
- 3億1300万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2018年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 137億7000万
- 退職給付に係る資産
- 529億7100万
- 賞与引当金繰入額
- 3億100万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2019年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 117億5400万
- 退職給付に係る資産
- 559億9700万
- 賞与引当金繰入額
- 2億8800万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2020年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 116億6800万
- 退職給付に係る資産
- 414億3000万
- 賞与引当金繰入額
- 3億300万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2021年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億9100万
- 退職給付に係る資産
- 603億3900万
- 賞与引当金繰入額
- 5億1400万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2022年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億1800万
- 退職給付に係る資産
- 856億4400万
- 賞与引当金繰入額
- 7億5700万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2023年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 97億7100万
- 退職給付に係る資産
- 884億400万
- 賞与引当金繰入額
- 8億3700万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -
2024年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 94億6800万
- 退職給付に係る資産
- 1862億1100万
- 賞与引当金繰入額
- 6億7300万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 独禁法関連引当金戻入額
- -