従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- その他事業収益合計
- 83億1600万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2010年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- その他事業収益合計
- 71億2400万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2011年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- その他事業収益合計
- 69億6900万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2012年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- その他事業収益合計
- 64億1300万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2013年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 減価償却費 - 定期船事業
- 151億6600万
- その他事業収益合計
- 62億2900万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -15億3200万
2014年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 168億5800万
- その他事業収益合計
- 60億500万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- 116億7400万
2015年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億6000万
- その他事業収益合計
- 59億5100万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2016年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 201億7300万
- その他事業収益合計
- 59億5600万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2017年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億4600万
- その他事業収益合計
- 53億9000万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2018年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 137億7000万
- その他事業収益合計
- 36億1600万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2019年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 117億5400万
- その他事業収益合計
- 31億700万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 116億6800万
- その他事業収益合計
- 30億3300万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億9100万
- その他事業収益合計
- 38億9400万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2022年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億1800万
- その他事業収益合計
- 35億6000万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 97億7100万
- その他事業収益合計
- 33億6100万
- 独禁法関連引当金の増減額(△は減少)
- -