9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他3件

【期間】

通期

年度	従業員に対する長期貸付金	持分法の適用範囲の変動	減価償却費 - 定期船事業	会計方針の変更を反映した当期首残高	自己株式の処分	資産の部 - 不定期専用船事業
2008/03	9百万	0	-	-	23百万	-
2009/03	2百万 -77.8%	482百万	-	-	-22百万赤転	-
2010/03	1百万 -50%	933百万 +93.6%	-	-	-19百万赤縮	-
2011/03	0 -100%	-480百万赤転	-	-	-5百万赤縮	-
2012/03	0	332百万黒転	-	6218億	-34百万赤拡	-
2013/03	0	75百万 -77.4%	152億	-	-4百万赤縮	1.45兆
2014/03	0	-	169億 +11.2%	7741億 +24.5%	-	1.5兆 +3.6%
2015/03	0	-	177億 +4.8%	-	-	1.5兆 -0.1%
2016/03	2百万	-	202億 +14.2%	-	-	1.34兆 -10.8%
2017/03	2百万 ±0%	-	176億 -12.5%	-	-	1.27兆 -5.2%
2018/03	1百万 -50%	-	138億 -22%	5865億 -24.2%	-	1.26兆 -1%
2019/03	2百万 +100%	-	118億 -14.6%	5129億 -12.6%	-	1.29兆 +2.3%
2020/03	2百万 ±0%	-	117億 -0.7%	-	-	1.27兆 -1.2%
2021/03	9百万 +350%	-	98.9億 -15.2%	6739億 +31.4%	-	1.27兆 +0.1%
2022/03	8百万 -11.1%	-	98.2億 -0.7%	-	-	1.5兆 +17.7%
2023/03	-	-	97.7億 -0.5%	-	-	1.75兆 +17.2%
2024/03	10百万 +25%	-	94.7億 -3.1%	-	-	2.24兆 +27.4%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却費 - 定期船事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: 2300万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
減価償却費 - 定期船事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -2200万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
減価償却費 - 定期船事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -1900万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
減価償却費 - 定期船事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -500万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
減価償却費 - 定期船事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6217億6900万
自己株式の処分: -3400万
資産の部 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 7500万
減価償却費 - 定期船事業: 151億6600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -400万
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆4500億

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 168億5800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7741億2200万
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆5022億

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億6000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆5012億

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 201億7300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆3385億

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億4600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2693億

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 137億7000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5864億7800万
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2561億

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 117億5400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5128億6500万
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2853億

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 116億6800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2698億

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億9100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6738億7900万
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆2716億

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億1800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆4971億

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 97億7100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 1兆7545億

2024年3月

従業員に対する長期貸付金: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 94億6800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
自己株式の処分: -
資産の部 - 不定期専用船事業: 2兆2357億