従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他3件
2008年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- 2300万
- その他
- 9億7400万
2009年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -2200万
- その他
- -24億6200万
2010年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -1900万
- その他
- 59億2300万
2011年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -500万
- その他
- 35億7300万
2012年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6217億6900万
- 自己株式の処分
- -3400万
- その他
- 59億3200万
2013年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 減価償却費 - 定期船事業
- 151億6600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -400万
- その他
- -15億5500万
2014年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 168億5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 7741億2200万
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 21億6700万
2015年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億6000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- -25億3200万
2016年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 201億7300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 5億8500万
2017年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億4600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 224億1100万
2018年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 137億7000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 5864億7800万
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 43億1300万
2019年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 117億5400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 5128億6500万
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 56億1800万
2020年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 116億6800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 21億4100万
2021年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億9100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6738億7900万
- 自己株式の処分
- -
- その他
- 51億3200万
2022年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億1800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- -159億5400万
2023年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 97億7100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- -245億9200万
2024年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 94億6800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 自己株式の処分
- -
- その他
- -322億8700万