9101 日本郵船

時価

2兆2865億円

PER 予

8.3倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、別途積立金、減価償却累計額他4件

【期間】

通期

年度	従業員に対する長期貸付金	別途積立金	減価償却累計額	借地権	持分法適用会社への投資額 - 定期船事業	圧縮記帳積立金の積立	自己株式の処分
2007/03	-	983億	-	-	-	-	-
2008/03	9百万	1083億 +10.2%	-	15.2億	-	-46.5億	23百万
2009/03	2百万 -77.8%	1183億 +9.2%	-	15億 -0.9%	-	-14.9億赤縮	-22百万赤転
2010/03	1百万 -50%	1183億 ±0%	-	25.7億 +71.1%	-	-	-19百万赤縮
2011/03	0 -100%	1183億 ±0%	-	29.7億 +15.7%	-	-	-5百万赤縮
2012/03	0	1183億 ±0%	-	34.1億 +14.6%	-	-11.9億赤縮	-34百万赤拡
2013/03	0	1183億 ±0%	-0.86兆	39.6億 +16.1%	0.01兆	-0.01億赤縮	-4百万赤縮
2014/03	0	1183億 ±0%	-0.9兆赤拡	51億 +28.9%	0.01兆 -4.5%	-	-
2015/03	0	1183億 ±0%	-0.98兆赤拡	46.3億 -9.3%	0.01兆 +5.3%	-	-
2016/03	2百万	1183億 ±0%	-0.98兆赤拡	41億 -11.3%	0.01兆 +4.3%	-	-
2017/03	2百万 ±0%	-	-0.99兆赤拡	44.8億 +9.1%	0.03兆 +186.1%	-	-
2018/03	1百万 -50%	-	-1.03兆赤拡	51.4億 +14.9%	0.06兆 +66.1%	-	-
2019/03	2百万 +100%	-	-1.04兆赤拡	45.5億 -11.5%	0.12兆 +115.5%	-	-
2020/03	2百万 ±0%	-	-1.04兆赤拡	49.3億 +8.2%	0.12兆 +0.4%	-	-
2021/03	9百万 +350%	-	-1.06兆赤拡	49.1億 -0.3%	0.25兆 +104.6%	-	-
2022/03	8百万 -11.1%	-	-1兆赤縮	51.2億 +4.2%	0.76兆 +203.8%	-	-
2023/03	-	-	-1.14兆赤拡	53.7億 +4.8%	1.18兆 +55.3%	-	-
2024/03	10百万 +25%	-	-1.32兆赤拡	56億 +4.4%	1.23兆 +4.4%	-	-

2007年3月

従業員に対する長期貸付金: -
別途積立金: 983億2400万
減価償却累計額: -
借地権: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
別途積立金: 1083億2400万
減価償却累計額: -
借地権: 15億1600万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -46億4600万
自己株式の処分: 2300万

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -
借地権: 15億200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -14億8600万
自己株式の処分: -2200万

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -
借地権: 25億7000万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -1900万

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -
借地権: 29億7400万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -500万

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -
借地権: 34億900万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -
圧縮記帳積立金の積立: -11億8800万
自己株式の処分: -3400万

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -8618億3400万
借地権: 39億5800万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 113億1400万
圧縮記帳積立金の積立: -100万
自己株式の処分: -400万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -9023億6300万
借地権: 51億200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 108億200万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -9759億6100万
借地権: 46億2500万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 113億7000万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
別途積立金: 1183億2400万
減価償却累計額: -9778億1400万
借地権: 41億200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 118億6000万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
別途積立金: -
減価償却累計額: -9873億7900万
借地権: 44億7700万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 339億3700万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆266億
借地権: 51億4400万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 563億6400万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆398億
借地権: 45億5300万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1214億7100万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆420億
借地権: 49億2600万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1219億3600万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆590億
借地権: 49億1200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 2494億5900万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
別途積立金: -
減価償却累計額: -9983億5400万
借地権: 51億1700万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 7578億2500万
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆1425億
借地権: 53億6500万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1兆1771億
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -

2024年3月

従業員に対する長期貸付金: 1000万
別途積立金: -
減価償却累計額: -1兆3180億
借地権: 55億9900万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1兆2285億
圧縮記帳積立金の積立: -
自己株式の処分: -