9101 日本郵船

時価

2兆1371億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、事業損失引当金繰入額、連結子会社の決算期変更に伴う増減

【期間】

通期

年度	従業員に対する長期貸付金		事業損失引当金繰入額		連結子会社の決算期変更に伴う増減
2008/03	9百万		32.5億		-
2009/03	2百万	-77.8%	-		-
2010/03	1百万	-50%	-		-
2011/03	0	-100%	-		-
2012/03	0		-		-
2013/03	0		-		-
2014/03	0		-		-
2015/03	0		-		-
2016/03	2百万		-		22百万
2017/03	2百万	±0%	-		-117百万	赤転
2018/03	1百万	-50%	-		-35百万	赤縮
2019/03	2百万	+100%	-		26百万	黒転
2020/03	2百万	±0%	-		22百万	-15.4%
2021/03	9百万	+350%	-		-
2022/03	8百万	-11.1%	-		-

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
事業損失引当金繰入額: 32億4600万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
事業損失引当金繰入額: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -