9101 日本郵船

時価

2兆3026億円

PER 予

8.36倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.2%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

売上高 - その他の事業、購入契約損失引当金の増減額（△は減少）、従業員数 - 航空運送事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - その他の事業		購入契約損失引当金の増減額（△は減少）		従業員数 - 航空運送事業
2013/03	1736億		-		-
2014/03	1928億	+11%	38.9億		-
2015/03	1706億	-11.5%	-		-
2016/03	1470億	-13.8%	-		-
2017/03	1466億	-0.3%	-		-
2018/03	1723億	+17.5%	-		-
2019/03	1882億	+9.2%	-		817
2020/03	1657億	-11.9%	-		747	-8.57%
2021/03	1298億	-21.7%	-		897	+20.08%
2022/03	1704億	+31.3%	-		952	+6.13%
2023/03	2345億	+37.6%	-		1,024	+7.56%

2013年3月

売上高 - その他の事業: 1736億3500万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: -

2014年3月

売上高 - その他の事業: 1927億6700万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: 38億9200万
従業員数 - 航空運送事業: -

2015年3月

売上高 - その他の事業: 1706億700万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: -

2016年3月

売上高 - その他の事業: 1470億1500万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: -

2017年3月

売上高 - その他の事業: 1466億1400万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: -

2018年3月

売上高 - その他の事業: 1723億
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: -

2019年3月

売上高 - その他の事業: 1881億5800万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: 817

2020年3月

売上高 - その他の事業: 1656億9000万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: 747

2021年3月

売上高 - その他の事業: 1297億8900万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: 897

2022年3月

売上高 - その他の事業: 1704億500万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: 952

2023年3月

売上高 - その他の事業: 2345億1200万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 航空運送事業: 1,024