その他、契約負債、賞与引当金繰入額他7件
2008年3月
- その他
- -5億700万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- -
- 退職給付費用
- -2億1500万
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 147億7200万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆3050億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 3億4900万
2009年3月
- その他
- -11億400万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- -
- 退職給付費用
- -5億4700万
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 158億1800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆2321億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 86億7500万
2010年3月
- その他
- -1億7100万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億7300万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- 36億9000万
- 船舶減価償却費
- 158億9800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 8010億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 4億7300万
2011年3月
- その他
- 2億8700万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 4億9200万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 141億5200万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -8億3200万
- 海運業収益合計
- 9633億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 94億7000万
2012年3月
- その他
- 1億6000万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- -
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 140億9700万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 9094億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 35億1300万
2013年3月
- その他
- -5500万
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億200万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 101億2700万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 9814億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 投資有価証券評価損
- 16億5600万
2014年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億5200万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 106億
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆1624億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 4000万
2015年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億8800万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 91億7000万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆2588億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 70億8200万
2016年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億7900万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 92億2400万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆1953億
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億7200万
- 投資有価証券評価損
- -
2017年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億1300万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 79億7800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 9423億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 10億9300万
- 投資有価証券評価損
- -
2018年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億100万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 75億4100万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆843億
- 持分法の適用範囲の変動
- 2億200万
- 投資有価証券評価損
- -
2019年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 2億8800万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 84億3800万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 6999億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2200万
- 投資有価証券評価損
- 7億5700万
2020年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億300万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 77億4600万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 6668億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億7700万
- 投資有価証券評価損
- 108億8600万
2021年3月
- その他
- -
- 契約負債
- -
- 賞与引当金繰入額
- 5億1400万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 68億6000万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 5578億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- -
2022年3月
- その他
- -
- 契約負債
- 397億9200万
- 賞与引当金繰入額
- 7億5700万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 64億1100万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 7736億7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- -
2023年3月
- その他
- -
- 契約負債
- 505億6200万
- 賞与引当金繰入額
- 8億3700万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 66億400万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 9801億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- -
2024年3月
- その他
- -
- 契約負債
- 534億3000万
- 賞与引当金繰入額
- 6億7300万
- 退職給付費用
- -
- 特別修繕引当金取崩益
- -
- 船舶減価償却費
- 66億8600万
- 持分法適用会社の合併による持分の増減
- -
- 海運業収益合計
- 1兆212億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損
- -