9101 日本郵船

時価

2兆3266億円

PER 予

8.45倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.48倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.17%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

その他、連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）、海運業未決算（貸方）他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）	海運業未決算（貸方）	連結子会社の決算期変更に伴う増減	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入	減価償却費 - 不動産業
2008/03	9.74億	-	-	-	-	-
2009/03	-24.6億赤転	-	-	186百万	-	-
2010/03	59.2億黒転	-0.63億	-	-91百万赤転	-	-
2011/03	35.7億 -39.7%	17.4億黒転	-	404百万黒転	-	-
2012/03	59.3億 +66%	-1.74億赤転	-	60百万 -85.1%	-	-
2013/03	-15.6億赤転	-	35.9億	-	-	9.09億
2014/03	21.7億黒転	-	45.2億 +26%	-	-	9.17億 +0.9%
2015/03	-25.3億赤転	-	43.2億 -4.4%	-	-	10.9億 +18.9%
2016/03	5.85億黒転	-	34.6億 -19.9%	-	-	11.2億 +2.6%
2017/03	224億大幅増	-	37.1億 +7.2%	-	0.35億	10.6億 -5.5%
2018/03	43.1億 -80.8%	-	44.1億 +18.8%	-	-	12.6億 +19.2%
2019/03	56.2億 +30.3%	-	40億 -9.2%	-	-	12.9億 +2.1%
2020/03	21.4億 -61.9%	-	41.7億 +4%	-	-	13.6億 +5.4%
2021/03	51.3億 +139.7%	-	50.1億 +20.3%	-	17.6億大幅増	13.7億 +0.8%
2022/03	-160億赤転	-	54.2億 +8.2%	-	-	7.02億 -48.6%
2023/03	-246億赤拡	-	39.8億 -26.6%	-	72.9億 +313.5%	5.34億 -23.9%
2024/03	-323億赤拡	-	52.1億 +30.8%	-	-	5.31億 -0.6%

2008年3月

その他: 9億7400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: -

2009年3月

その他: -24億6200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 1億8600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: -

2010年3月

その他: 59億2300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -6300万
海運業未決算（貸方）: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -9100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: -

2011年3月

その他: 35億7300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: 17億3700万
海運業未決算（貸方）: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 4億400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: -

2012年3月

その他: 59億3200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -1億7400万
海運業未決算（貸方）: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 6000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: -

2013年3月

その他: -15億5500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 35億8500万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 9億900万

2014年3月

その他: 21億6700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 45億1800万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 9億1700万

2015年3月

その他: -25億3200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 43億1800万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 10億9000万

2016年3月

その他: 5億8500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 34億6000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 11億1800万

2017年3月

その他: 224億1100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 37億900万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: 3500万
減価償却費 - 不動産業: 10億5600万

2018年3月

その他: 43億1300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 44億700万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 12億5900万

2019年3月

その他: 56億1800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 40億300万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 12億8500万

2020年3月

その他: 21億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 41億6500万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 13億5500万

2021年3月

その他: 51億3200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 50億1000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: 17億6200万
減価償却費 - 不動産業: 13億6600万

2022年3月

その他: -159億5400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 54億1900万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 7億200万

2023年3月

その他: -245億9200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 39億8000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: 72億8600万
減価償却費 - 不動産業: 5億3400万

2024年3月

その他: -322億8700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -
海運業未決算（貸方）: 52億700万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
減価償却費 - 不動産業: 5億3100万