9101 日本郵船

時価

2兆1141億円

PER 予

7.67倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.49%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

その他、傭船解約損失引当金、圧縮記帳積立金の取崩他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	傭船解約損失引当金	圧縮記帳積立金の取崩	減価償却累計額	不動産賃貸費用	持分法適用会社の合併による持分の増減
2008/03	-2.43億	-	-3.75億	-	46.3億	-
2009/03	62.4億黒転	-	-32.5億赤拡	-	51.2億 +10.6%	-
2010/03	-56.1億赤転	-	-3.53億赤縮	-	42.8億 -16.3%	-
2011/03	-108億赤拡	-	-3.39億赤縮	-	43.1億 +0.7%	-832百万
2012/03	-66.8億赤縮	-	-3.35億赤縮	-	-	-
2013/03	15.8億黒転	-	-3.57億赤拡	-0.86兆	-	-
2014/03	87.4億 +452.7%	906百万	-	-0.9兆赤拡	-	-
2015/03	250億 +186.5%	-	-	-0.98兆赤拡	-	-
2016/03	-51.9億赤転	-	-	-0.98兆赤拡	-	-
2017/03	-64.7億赤拡	-	-	-0.99兆赤拡	-	-
2018/03	-68億赤拡	-	-	-1.03兆赤拡	-	-
2019/03	21.4億黒転	-	-	-1.04兆赤拡	-	-
2020/03	-160億赤転	-	-	-1.04兆赤拡	-	-
2021/03	113億黒転	-	-	-1.06兆赤拡	-	-
2022/03	116億 +2.6%	-	-	-1兆赤縮	-	-
2023/03	23.9億 -79.5%	-	-	-1.14兆赤拡	-	-
2024/03	199億 +734.2%	-	-	-1.32兆赤拡	-	-

2008年3月

その他: -2億4300万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -3億7500万
減価償却累計額: -
不動産賃貸費用: 46億2600万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2009年3月

その他: 62億4100万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -32億4600万
減価償却累計額: -
不動産賃貸費用: 51億1500万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2010年3月

その他: -56億1200万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -3億5300万
減価償却累計額: -
不動産賃貸費用: 42億8300万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2011年3月

その他: -107億9000万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -3億3900万
減価償却累計額: -
不動産賃貸費用: 43億1200万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -8億3200万

2012年3月

その他: -66億8400万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -3億3500万
減価償却累計額: -
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2013年3月

その他: 15億8200万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -3億5700万
減価償却累計額: -8618億3400万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2014年3月

その他: 87億4300万
傭船解約損失引当金: 9億600万
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -9023億6300万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2015年3月

その他: 250億4700万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -9759億6100万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2016年3月

その他: -51億9400万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -9778億1400万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2017年3月

その他: -64億7200万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -9873億7900万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2018年3月

その他: -68億200万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆266億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2019年3月

その他: 21億4400万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆398億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2020年3月

その他: -160億100万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆420億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2021年3月

その他: 113億4200万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆590億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2022年3月

その他: 116億3600万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -9983億5400万
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2023年3月

その他: 23億8500万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆1425億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2024年3月

その他: 198億9500万
傭船解約損失引当金: -
圧縮記帳積立金の取崩: -
減価償却累計額: -1兆3180億
不動産賃貸費用: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -