9101 日本郵船

時価

2兆3962億円

PER 予

8.7倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.08%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

在外関係会社の年金債務調整額、圧縮記帳積立金の積立、平均臨時雇用人員 - 物流事業他1件

【期間】

通期

年度	在外関係会社の年金債務調整額		圧縮記帳積立金の積立		平均臨時雇用人員 - 物流事業		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		46.5億		-		-
2009/03	-		14.9億	-68%	-		-
2012/03	-484百万		11.9億	-20.1%	-		-
2013/03	-528百万	赤拡	0.01億	-99.9%	-		0.75億
2016/03	-		-		-		1.72億	+129.3%
2017/03	-		-		-		10.9億	+535.5%
2018/03	-		-		-		2.02億	-81.5%
2019/03	-		-		6,572		-0.22億	赤転
2020/03	-		-		6,311	-3.97%	-1.77億	赤拡
2021/03	-		-		7,337	+16.26%	-
2022/03	-		-		7,385	+0.65%	-
2023/03	-		-		7,890	+6.84%	-

2008年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: 46億4600万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: 14億8600万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -4億8400万
圧縮記帳積立金の積立: 11億8800万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -5億2800万
圧縮記帳積立金の積立: 100万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: 7500万

2016年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: 1億7200万

2017年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: 10億9300万

2018年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
持分法の適用範囲の変動: 2億200万

2019年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 6,572
持分法の適用範囲の変動: -2200万

2020年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 6,311
持分法の適用範囲の変動: -1億7700万

2021年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 7,337
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 7,385
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
圧縮記帳積立金の積立: -
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 7,890
持分法の適用範囲の変動: -