9101 日本郵船

時価

2兆1584億円

PER 予

7.83倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.3倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

投資有価証券の売却による収入、その他の変動、その他事業収益合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の売却による収入	その他の変動	その他事業収益合計	契約損失引当金の増減額（△は減少）	その他の包括利益合計	持分法の適用範囲の変動
2008/03	103億	-	74.9億	-	-	0
2009/03	130億 +26.1%	-	83.2億 +11.1%	-	-	482百万
2010/03	282億 +116.6%	-	71.2億 -14.3%	-	-	933百万 +93.6%
2011/03	158億 -43.8%	-	69.7億 -2.2%	-	-400億	-480百万赤転
2012/03	84億 -47%	-	64.1億 -8%	-	-194億赤縮	332百万黒転
2013/03	283億 +236.9%	-55百万	62.3億 -2.9%	-	686億黒転	75百万 -77.4%
2014/03	381億 +34.6%	-23百万赤縮	60.1億 -3.6%	-	478億 -30.3%	-
2015/03	517億 +35.7%	-25百万赤拡	59.5億 -0.9%	-	561億 +17.2%	-
2016/03	-	-33百万赤拡	59.6億 +0.1%	-	-437億赤転	-
2017/03	-	-14百万赤縮	53.9億 -9.5%	-	181億黒転	-
2018/03	-	-6百万赤縮	36.2億 -32.9%	-	68億 -62.4%	-
2019/03	-	-4百万赤縮	31.1億 -14.1%	-	-191億赤転	-
2020/03	-	722百万黒転	30.3億 -2.4%	-124億	-469億赤拡	-
2021/03	-	10百万 -98.6%	38.9億 +28.4%	434億黒転	319億黒転	-
2022/03	-	-22百万赤転	35.6億 -8.6%	-482億赤転	1383億 +333.5%	-
2023/03	-	-85百万赤拡	33.6億 -5.6%	-	1431億 +3.5%	-
2024/03	-	0 +100%	30.6億 -8.9%	-	2878億 +101.1%	-

2008年3月

投資有価証券の売却による収入: 103億2200万
その他の変動: -
その他事業収益合計: 74億8700万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -
持分法の適用範囲の変動: 0

2009年3月

投資有価証券の売却による収入: 130億1200万
その他の変動: -
その他事業収益合計: 83億1600万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万

2010年3月

投資有価証券の売却による収入: 281億8400万
その他の変動: -
その他事業収益合計: 71億2400万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万

2011年3月

投資有価証券の売却による収入: 158億4200万
その他の変動: -
その他事業収益合計: 69億6900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -400億4300万
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万

2012年3月

投資有価証券の売却による収入: 84億400万
その他の変動: -
その他事業収益合計: 64億1300万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -193億9000万
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万

2013年3月

投資有価証券の売却による収入: 283億1100万
その他の変動: -5500万
その他事業収益合計: 62億2900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 686億4900万
持分法の適用範囲の変動: 7500万

2014年3月

投資有価証券の売却による収入: 381億
その他の変動: -2300万
その他事業収益合計: 60億500万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 478億4100万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

投資有価証券の売却による収入: 517億300万
その他の変動: -2500万
その他事業収益合計: 59億5100万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 560億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -3300万
その他事業収益合計: 59億5600万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -437億3400万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -1400万
その他事業収益合計: 53億9000万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 181億700万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -600万
その他事業収益合計: 36億1600万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 68億
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -400万
その他事業収益合計: 31億700万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: -190億9500万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: 7億2200万
その他事業収益合計: 30億3300万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -123億8600万
その他の包括利益合計: -469億1600万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: 1000万
その他事業収益合計: 38億9400万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: 433億5700万
その他の包括利益合計: 318億9700万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -2200万
その他事業収益合計: 35億6000万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -482億2700万
その他の包括利益合計: 1382億6300万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: -8500万
その他事業収益合計: 33億6100万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 1430億9900万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

投資有価証券の売却による収入: -
その他の変動: 0
その他事業収益合計: 30億6200万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の包括利益合計: 2877億6000万
持分法の適用範囲の変動: -