9101 日本郵船

時価

2兆1584億円

PER 予

7.83倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

投資有価証券の売却による収入、当期変動額合計、関係会社船舶投資損失引当金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の売却による収入	当期変動額合計	関係会社船舶投資損失引当金	不動産賃貸費用	持分法の適用範囲の変動	その他
2008/03	103億	-	-	46.3億	0	76.8億
2009/03	130億 +26.1%	-	-	51.2億 +10.6%	482百万	119億 +55.1%
2010/03	282億 +116.6%	-	-	42.8億 -16.3%	933百万 +93.6%	74.1億 -37.8%
2011/03	158億 -43.8%	-	-	43.1億 +0.7%	-480百万赤転	116億 +57.2%
2012/03	84億 -47%	-	-	-	332百万黒転	52億 -55.4%
2013/03	283億 +236.9%	0.08兆	-	-	75百万 -77.4%	30.9億 -40.5%
2014/03	381億 +34.6%	0.08兆 -0.4%	-	-	-	65.6億 +112%
2015/03	517億 +35.7%	0.11兆 +40.7%	-	-	-	105億 +60.4%
2016/03	-	-0.04兆赤転	-	-	-	29.6億 -71.8%
2017/03	-	-0.25兆赤拡	-	-	-	429億大幅増
2018/03	-	36.8億赤縮	-	-	-	45.5億 -89.4%
2019/03	-	-0.06兆赤拡	-	-	-	177億 +288.3%
2020/03	-	-0.01兆赤縮	59百万	-	-	73.4億 -58.5%
2021/03	-	0.17兆黒転	110百万 +86.4%	-	-	125億 +70.7%
2022/03	-	1.09兆 +543.8%	-	-	-	63.8億 -49%
2023/03	-	0.77兆 -29.4%	26百万 -76.4%	-	-	72.3億 +13.2%
2024/03	-	0.17兆 -78%	26百万 ±0%	-	-	14.6億 -79.7%

2008年3月

投資有価証券の売却による収入: 103億2200万
当期変動額合計: -
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: 46億2600万
持分法の適用範囲の変動: 0
その他: 76億8200万

2009年3月

投資有価証券の売却による収入: 130億1200万
当期変動額合計: -
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: 51億1500万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
その他: 119億1300万

2010年3月

投資有価証券の売却による収入: 281億8400万
当期変動額合計: -
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: 42億8300万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
その他: 74億1000万

2011年3月

投資有価証券の売却による収入: 158億4200万
当期変動額合計: -
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: 43億1200万
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
その他: 116億4600万

2012年3月

投資有価証券の売却による収入: 84億400万
当期変動額合計: -
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
その他: 51億9800万

2013年3月

投資有価証券の売却による収入: 283億1100万
当期変動額合計: 762億1000万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: 7500万
その他: 30億9200万

2014年3月

投資有価証券の売却による収入: 381億
当期変動額合計: 759億1900万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 65億5600万

2015年3月

投資有価証券の売却による収入: 517億300万
当期変動額合計: 1068億
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 105億1800万

2016年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: -366億5300万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 29億6300万

2017年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: -2523億3300万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 428億6900万

2018年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: -36億8000万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 45億5100万

2019年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: -647億5200万
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 176億7000万

2020年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: -140億2500万
関係会社船舶投資損失引当金: 5900万
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 73億3700万

2021年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: 1685億7100万
関係会社船舶投資損失引当金: 1億1000万
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 125億2300万

2022年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: 1兆851億
関係会社船舶投資損失引当金: -
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 63億8300万

2023年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: 7659億2000万
関係会社船舶投資損失引当金: 2600万
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 72億2500万

2024年3月

投資有価証券の売却による収入: -
当期変動額合計: 1683億7100万
関係会社船舶投資損失引当金: 2600万
不動産賃貸費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 14億6400万