9101 日本郵船

時価

1兆9753億円

PER 予

9.06倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.03%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入、減損損失 - 不定期専用船事業

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入		減損損失 - 不定期専用船事業
2010/03	2.13億		-
2011/03	1.06億	-50.2%	-
2013/03	-		0.33億
2014/03	-		16.7億	大幅増
2015/03	-		48.7億	+192.6%
2016/03	94.4億	大幅増	344億	+606.2%
2017/03	-		856億	+148.7%
2019/03	114億	+20.9%	47.9億	-94.4%
2020/03	3.79億	-96.7%	19.9億	-58.5%
2021/03	8.83億	+133%	224億	大幅増
2022/03	360億	大幅増	18.3億	-91.8%
2023/03	29.2億	-91.9%	251億	大幅増

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2億1300万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 1億600万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
減損損失 - 不定期専用船事業: 3300万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
減損損失 - 不定期専用船事業: 16億6500万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
減損損失 - 不定期専用船事業: 48億7200万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 94億3700万
減損損失 - 不定期専用船事業: 344億800万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
減損損失 - 不定期専用船事業: 855億8800万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 114億1400万
減損損失 - 不定期専用船事業: 47億9200万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 3億7900万
減損損失 - 不定期専用船事業: 19億8900万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 8億8300万
減損損失 - 不定期専用船事業: 223億9900万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 360億1300万
減損損失 - 不定期専用船事業: 18億3200万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 29億1900万
減損損失 - 不定期専用船事業: 251億800万