9101 日本郵船

時価

2兆2021億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.35%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

圧縮記帳積立金の積立、その他、傭船解約損失引当金他1件

【期間】

通期

年度	圧縮記帳積立金の積立		その他		傭船解約損失引当金		従業員数 - 不定期専用船事業
2008/03	-46.5億		987億		-		-
2009/03	-14.9億	赤縮	1042億	+5.6%	-		-
2010/03	-		718億	-31.1%	-		-
2011/03	-		625億	-12.9%	-		-
2012/03	-11.9億	赤縮	690億	+10.3%	-		-
2013/03	-0.01億	赤縮	811億	+17.7%	-		-
2014/03	-		1018億	+25.5%	906百万		-
2015/03	-		966億	-5.1%	-		-
2016/03	-		826億	-14.5%	-		-
2017/03	-		813億	-1.6%	-		-
2018/03	-		870億	+7.1%	-		-
2019/03	-		719億	-17.4%	-		3,461
2020/03	-		771億	+7.2%	-		3,501	+1.16%
2021/03	-		1041億	+35%	-		4,386	+25.28%
2022/03	-		949億	-8.8%	-		3,584	-18.29%
2023/03	-		917億	-3.4%	-		3,168	-11.61%
2024/03	-		969億	+5.6%	-		-

2008年3月

圧縮記帳積立金の積立: -46億4600万
その他: 986億6600万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

圧縮記帳積立金の積立: -14億8600万
その他: 1042億800万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 718億1100万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 625億2600万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

圧縮記帳積立金の積立: -11億8800万
その他: 689億6000万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

圧縮記帳積立金の積立: -100万
その他: 811億4000万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2014年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 1018億200万
傭船解約損失引当金: 9億600万
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2015年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 965億8900万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2016年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 825億9600万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2017年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 812億7900万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2018年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 870億1300万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -

2019年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 719億900万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: 3,461

2020年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 770億9100万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: 3,501

2021年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 1041億800万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: 4,386

2022年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 949億3700万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: 3,584

2023年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 916億9300万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: 3,168

2024年3月

圧縮記帳積立金の積立: -
その他: 968億5700万
傭船解約損失引当金: -
従業員数 - 不定期専用船事業: -