9101 日本郵船

時価

2兆1178億円

PER 予

7.69倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

有形及び無形固定資産の取得による支出、関係会社船舶投資損失引当金繰入額、退職給付に係る資産他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形及び無形固定資産の取得による支出	関係会社船舶投資損失引当金繰入額	退職給付に係る資産	海運業収益合計	契約損失引当金	外部顧客への売上高 - 客船事業	減価償却費 - 不動産業
2008/03	-5013億	-	-	1.31兆	-	-	-
2009/03	-4176億赤縮	-	-	1.23兆 -5.6%	-	-	-
2010/03	-2380億赤縮	-	-	0.8兆 -35%	-	-	-
2011/03	-2786億赤拡	-	-	0.96兆 +20.3%	-	-	-
2012/03	-3093億赤拡	-	-	0.91兆 -5.6%	-	-	-
2013/03	-3071億赤縮	-	-	0.98兆 +7.9%	-	350億	9.09億
2014/03	-2340億赤縮	-	369億	1.16兆 +18.4%	-	452億 +29.1%	9.17億 +0.9%
2015/03	-1900億赤縮	-	502億 +36.1%	1.26兆 +8.3%	-	497億 +10%	10.9億 +18.9%
2016/03	-1159億赤縮	112億	394億 -21.6%	1.2兆 -5%	-	-	11.2億 +2.6%
2017/03	-1562億赤拡	1584億大幅増	473億 +19.9%	0.94兆 -21.2%	-	-	10.6億 -5.5%
2018/03	-1992億赤拡	-	530億 +12.1%	1.08兆 +15.1%	-	-	12.6億 +19.2%
2019/03	-1696億赤縮	69億 -95.6%	560億 +5.7%	0.7兆 -35.4%	-	-	12.9億 +2.1%
2020/03	-1388億赤縮	0.59億 -99.1%	414億 -26%	0.67兆 -4.7%	-	-	13.6億 +5.4%
2021/03	-1021億赤縮	4.57億 +674.6%	603億 +45.6%	0.56兆 -16.3%	144億	-	13.7億 +0.8%
2022/03	-1927億赤拡	-	856億 +41.9%	0.77兆 +38.7%	1.34億 -99.1%	-	7.02億 -48.6%
2023/03	-1984億赤拡	0.26億 -94.3%	884億 +3.2%	0.98兆 +26.7%	1.46億 +9%	-	5.34億 -23.9%
2024/03	-3363億赤拡	-	1862億 +110.6%	1.02兆 +4.2%	-	-	5.31億 -0.6%

2008年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -5013億3000万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 1兆3050億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: -

2009年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -4175億5500万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 1兆2321億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: -

2010年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -2379億6900万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 8010億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: -

2011年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -2785億7000万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 9633億4900万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: -

2012年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -3092億8800万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 9094億4900万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: -

2013年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -3070億5000万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: -
海運業収益合計: 9814億5900万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: 350億2600万
減価償却費 - 不動産業: 9億900万

2014年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -2339億8500万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: 369億1300万
海運業収益合計: 1兆1624億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: 452億600万
減価償却費 - 不動産業: 9億1700万

2015年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1899億8100万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: 502億3800万
海運業収益合計: 1兆2588億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: 497億2300万
減価償却費 - 不動産業: 10億9000万

2016年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1159億1300万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 112億1700万
退職給付に係る資産: 394億300万
海運業収益合計: 1兆1953億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 11億1800万

2017年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1562億2900万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 1583億8400万
退職給付に係る資産: 472億5300万
海運業収益合計: 9423億6700万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 10億5600万

2018年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1992億4000万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: 529億7100万
海運業収益合計: 1兆843億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 12億5900万

2019年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1696億1400万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 69億300万
退職給付に係る資産: 559億9700万
海運業収益合計: 6999億7000万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 12億8500万

2020年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1387億6600万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 5900万
退職給付に係る資産: 414億3000万
海運業収益合計: 6668億7100万
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 13億5500万

2021年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1020億8700万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 4億5700万
退職給付に係る資産: 603億3900万
海運業収益合計: 5578億5100万
契約損失引当金: 143億6400万
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 13億6600万

2022年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1927億2600万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: 856億4400万
海運業収益合計: 7736億7800万
契約損失引当金: 1億3400万
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 7億200万

2023年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -1983億6000万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: 2600万
退職給付に係る資産: 884億400万
海運業収益合計: 9801億9200万
契約損失引当金: 1億4600万
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 5億3400万

2024年3月

有形及び無形固定資産の取得による支出: -3362億8100万
関係会社船舶投資損失引当金繰入額: -
退職給付に係る資産: 1862億1100万
海運業収益合計: 1兆212億
契約損失引当金: -
外部顧客への売上高 - 客船事業: -
減価償却費 - 不動産業: 5億3100万