9101 日本郵船

時価

2兆2980億円

PER 予

8.34倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.21%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

社債の償還による支出、平均臨時雇用人員 - 定期船事業、減損損失 - 不動産業

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	社債の償還による支出		平均臨時雇用人員 - 定期船事業		減損損失 - 不動産業
2008/03	-210億		-		-
2009/03	-160億	赤縮	-		-
2010/03	-200億	赤拡	-		-
2012/03	-546億	赤拡	-		-
2013/03	-450億	赤縮	-		-
2014/03	-500億	赤拡	-		-
2015/03	-400億	赤縮	-		-
2016/03	-500億	赤拡	-		-
2017/03	-4.45億	赤縮	-		-
2019/03	-300億	赤拡	205		-
2020/03	-300億	±0%	178	-13.17%	-
2021/03	-200億	赤縮	166	-6.74%	536百万
2022/03	-250億	赤拡	159	-4.22%	-
2023/03	-300億	赤拡	148	-6.92%	29百万	-94.6%
2024/03	-100億	赤縮	-		-

2008年3月

社債の償還による支出: -210億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2009年3月

社債の償還による支出: -160億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2010年3月

社債の償還による支出: -200億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2012年3月

社債の償還による支出: -545億5500万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2013年3月

社債の償還による支出: -450億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2014年3月

社債の償還による支出: -500億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2015年3月

社債の償還による支出: -400億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2016年3月

社債の償還による支出: -500億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2017年3月

社債の償還による支出: -4億4500万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -

2019年3月

社債の償還による支出: -300億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 205
減損損失 - 不動産業: -

2020年3月

社債の償還による支出: -300億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 178
減損損失 - 不動産業: -

2021年3月

社債の償還による支出: -200億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 166
減損損失 - 不動産業: 5億3600万

2022年3月

社債の償還による支出: -250億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 159
減損損失 - 不動産業: -

2023年3月

社債の償還による支出: -300億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 148
減損損失 - 不動産業: 2900万

2024年3月

社債の償還による支出: -100億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
減損損失 - 不動産業: -