構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
船舶及び建物
定額法
その他有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法によっています。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
のれん
20年以内の均等償却
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他無形固定資産
定額法
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
(4)長期前払費用
定額法及び定率法
(少額減価償却資産)
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定により、3年間で均等償却しています。2020/02/13 10:19

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※1.担保に提供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
船舶(注)	192,790 〃	189,206 〃
建物及び構築物	842 〃	991 〃
土地	3,699 〃	3,452 〃

担保が付されている債務

2020/02/13 10:19

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期末残高は以下の圧縮記帳額が控除されています。

船舶	340百万円
建物	93 〃
構築物	17 〃
機械及び装置	45 〃

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。

2020/02/13 10:19

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法によっています。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/02/13 10:19