9101 日本郵船

時価

2兆2021億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.35%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

海運業収益合計、持分法適用会社への投資額 - 物流事業、当期変動額合計他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	海運業収益合計		持分法適用会社への投資額 - 物流事業		当期変動額合計		契約損失引当金の増減額（△は減少）		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業
2008/03	1.31兆		-		-1071億		-		-
2009/03	1.23兆	-5.6%	-		-1188億	赤拡	-		-
2010/03	0.8兆	-35%	-		211億	黒転	-		-
2011/03	0.96兆	+20.3%	-		-405億	赤転	-		-
2012/03	0.91兆	-5.6%	-		-227億	赤縮	-		-
2013/03	0.98兆	+7.9%	33.4億		598億	黒転	-		154億
2014/03	1.16兆	+18.4%	35.2億	+5.4%	-		-		168億	+9.2%
2015/03	1.26兆	+8.3%	10.3億	-70.8%	-		-		129億	-23.1%
2016/03	1.2兆	-5%	11.8億	+14.6%	-		-		144億	+11.7%
2017/03	0.94兆	-21.2%	11億	-6.5%	-		-		130億	-9.8%
2018/03	1.08兆	+15.1%	16.2億	+46.8%	-		-		146億	+12.2%
2019/03	0.7兆	-35.4%	15.4億	-4.6%	-		-		83.4億	-42.9%
2020/03	0.67兆	-4.7%	20.6億	+33.4%	-		-124億		57.2億	-31.5%
2021/03	0.56兆	-16.3%	19.2億	-6.8%	-		434億	黒転	43.6億	-23.8%
2022/03	0.77兆	+38.7%	22億	+14.6%	-		-482億	赤転	46.2億	+6.1%
2023/03	0.98兆	+26.7%	22.3億	+1.4%	-		-		54.4億	+17.7%

2008年3月

海運業収益合計: 1兆3050億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: -
当期変動額合計: -1071億900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2009年3月

海運業収益合計: 1兆2321億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: -
当期変動額合計: -1188億3600万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2010年3月

海運業収益合計: 8010億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: -
当期変動額合計: 211億3000万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2011年3月

海運業収益合計: 9633億4900万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: -
当期変動額合計: -405億2900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2012年3月

海運業収益合計: 9094億4900万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: -
当期変動額合計: -226億5900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2013年3月

海運業収益合計: 9814億5900万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 33億4000万
当期変動額合計: 597億7400万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 153億8700万

2014年3月

海運業収益合計: 1兆1624億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 35億2100万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 168億200万

2015年3月

海運業収益合計: 1兆2588億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 10億2800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 129億2500万

2016年3月

海運業収益合計: 1兆1953億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 11億7800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 144億4300万

2017年3月

海運業収益合計: 9423億6700万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 11億200万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 130億2100万

2018年3月

海運業収益合計: 1兆843億
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 16億1800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 146億1400万

2019年3月

海運業収益合計: 6999億7000万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 15億4400万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 83億4100万

2020年3月

海運業収益合計: 6668億7100万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 20億5900万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -123億8600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 57億1700万

2021年3月

海運業収益合計: 5578億5100万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 19億1800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: 433億5700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 43億5500万

2022年3月

海運業収益合計: 7736億7800万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 21億9800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -482億2700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 46億2000万

2023年3月

海運業収益合計: 9801億9200万
持分法適用会社への投資額 - 物流事業: 22億2800万
当期変動額合計: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 54億3900万