9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

仕掛品、船舶修繕費、資産の部 - 定期船事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	仕掛品	船舶修繕費	資産の部 - 定期船事業	売上高 - 定期船事業	剰余金の配当	持分法適用会社の合併による持分の増減
2008/03	-	12.7億	-	-	-258億	-
2009/03	-	15.3億 +20.2%	-	-	-307億赤拡	-
2010/03	-	20億 +31%	-	-	-49.1億赤縮	-
2011/03	-	7.19億 -64.1%	-	-	-136億赤拡	-832百万
2012/03	-	8.68億 +20.7%	-	-	-119億赤縮	-
2013/03	423百万	-0.73億赤転	0.41兆	5360億	-67.9億赤縮	-
2014/03	502百万 +18.7%	-	0.45兆 +10.9%	6175億 +15.2%	-	-
2015/03	548百万 +9.2%	-	0.5兆 +10.5%	6964億 +12.8%	-	-
2016/03	516百万 -5.8%	-	0.42兆 -16.1%	7064億 +1.4%	-	-
2017/03	539百万 +4.5%	-	0.4兆 -4.1%	5859億 -17.1%	-	-
2018/03	656百万 +21.7%	-	0.41兆 +0.9%	6914億 +18%	-	-
2019/03	710百万 +8.2%	-	0.36兆 -10.7%	2863億 -58.6%	-	-
2020/03	583百万 -17.9%	-	0.3兆 -17.9%	2022億 -29.4%	-	-
2021/03	676百万 +16%	-	0.43兆 +44.3%	1705億 -15.7%	-	-
2022/03	499百万 -26.2%	0.6億黒転	0.95兆 +120.5%	1906億 +11.7%	-	-
2023/03	428百万 -14.2%	1.05億 +75%	1.38兆 +45.9%	2007億 +5.3%	-	-
2024/03	413百万 -3.5%	1.52億 +44.8%	1.41兆 +2.2%	1924億 -4.2%	-	-

2008年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 12億7200万
資産の部 - 定期船事業: -
売上高 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -257億9400万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2009年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 15億2900万
資産の部 - 定期船事業: -
売上高 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -306億9800万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2010年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 20億300万
資産の部 - 定期船事業: -
売上高 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -49億1100万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2011年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 7億1900万
資産の部 - 定期船事業: -
売上高 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -135億7700万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -8億3200万

2012年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 8億6800万
資産の部 - 定期船事業: -
売上高 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -118億7800万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2013年3月

仕掛品: 4億2300万
船舶修繕費: -7300万
資産の部 - 定期船事業: 4078億5900万
売上高 - 定期船事業: 5360億2700万
剰余金の配当: -67億8500万
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2014年3月

仕掛品: 5億200万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4524億7900万
売上高 - 定期船事業: 6174億9400万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2015年3月

仕掛品: 5億4800万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4998億400万
売上高 - 定期船事業: 6963億5200万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2016年3月

仕掛品: 5億1600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4192億4700万
売上高 - 定期船事業: 7063億6600万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2017年3月

仕掛品: 5億3900万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4019億8300万
売上高 - 定期船事業: 5859億400万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2018年3月

仕掛品: 6億5600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4054億3100万
売上高 - 定期船事業: 6914億3300万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2019年3月

仕掛品: 7億1000万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 3618億9300万
売上高 - 定期船事業: 2863億3900万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2020年3月

仕掛品: 5億8300万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 2969億8100万
売上高 - 定期船事業: 2022億4800万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2021年3月

仕掛品: 6億7600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4286億8500万
売上高 - 定期船事業: 1705億3700万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2022年3月

仕掛品: 4億9900万
船舶修繕費: 6000万
資産の部 - 定期船事業: 9453億4500万
売上高 - 定期船事業: 1905億5200万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2023年3月

仕掛品: 4億2800万
船舶修繕費: 1億500万
資産の部 - 定期船事業: 1兆3792億
売上高 - 定期船事業: 2007億500万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -

2024年3月

仕掛品: 4億1300万
船舶修繕費: 1億5200万
資産の部 - 定期船事業: 1兆4096億
売上高 - 定期船事業: 1923億5300万
剰余金の配当: -
持分法適用会社の合併による持分の増減: -