9104 商船三井

時価

1兆7986億円

PER 予

8.36倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

海運業未払金、構造改革費用、機械及び装置（純額）他3件

【期間】

通期

年度	海運業未払金	構造改革費用	機械及び装置（純額）	連結子会社の決算期変更に伴う変動	持分法の適用範囲の変動	資産の部 - 関連事業
2008/03	1544億	-	398百万	-	-	-
2009/03	1652億 +7%	-	438百万 +10.1%	-446百万	-	-
2010/03	961億 -41.8%	-	492百万 +12.3%	42百万黒転	-	-
2011/03	1054億 +9.7%	-	511百万 +3.9%	-	-	-
2012/03	1125億 +6.7%	-	519百万 +1.6%	-169百万赤転	-	-
2013/03	1204億 +7%	1015億	230百万 -55.7%	-	-	3800億
2014/03	981億 -18.5%	-	192百万 -16.5%	-	-	3869億 +1.8%
2015/03	1223億 +24.7%	-	241百万 +25.5%	-	-121百万	4261億 +10.2%
2016/03	913億 -25.3%	1793億 +76.7%	174百万 -27.8%	-	140百万黒転	4165億 -2.3%
2017/03	1021億 +11.8%	64.9億 -96.4%	363百万 +108.6%	-	-	4154億 -0.3%
2018/03	1041億 +2%	-	298百万 -17.9%	-	-	4220億 +1.6%
2019/03	504億 -51.6%	-	242百万 -18.8%	-	-	4396億 +4.2%
2020/03	411億 -18.6%	-	197百万 -18.6%	-	-	4510億 +2.6%
2021/03	453億 +10.3%	-	160百万 -18.8%	-	-	4927億 +9.2%
2022/03	658億 +45.2%	-	141百万 -11.9%	-	-	4882億 -0.9%
2023/03	563億 -14.4%	-	83百万 -41.1%	-	-	1010億 -79.3%
2024/03	581億 +3.2%	-	72百万 -13.3%	-	-	634億 -37.2%

2008年3月

海運業未払金: 1543億7200万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 3億9800万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: -

2009年3月

海運業未払金: 1652億3200万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 4億3800万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -4億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: -

2010年3月

海運業未払金: 961億900万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 4億9200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: 4200万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: -

2011年3月

海運業未払金: 1053億9700万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 5億1100万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: -

2012年3月

海運業未払金: 1124億7600万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 5億1900万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -1億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: -

2013年3月

海運業未払金: 1203億8100万
構造改革費用: 1014億6300万
機械及び装置（純額）: 2億3000万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 3799億6900万

2014年3月

海運業未払金: 980億9700万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億9200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 3868億5100万

2015年3月

海運業未払金: 1222億8700万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -1億2100万
資産の部 - 関連事業: 4261億3000万

2016年3月

海運業未払金: 913億1500万
構造改革費用: 1792億9000万
機械及び装置（純額）: 1億7400万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: 1億4000万
資産の部 - 関連事業: 4164億5400万

2017年3月

海運業未払金: 1020億8100万
構造改革費用: 64億9000万
機械及び装置（純額）: 3億6300万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4153億9900万

2018年3月

海運業未払金: 1041億2600万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億9800万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4220億800万

2019年3月

海運業未払金: 504億1200万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億4200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4396億3000万

2020年3月

海運業未払金: 410億5800万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億9700万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4510億2700万

2021年3月

海運業未払金: 452億8100万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億6000万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4926億7000万

2022年3月

海運業未払金: 657億5100万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 4881億6300万

2023年3月

海運業未払金: 562億6700万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 8300万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 1009億6300万

2024年3月

海運業未払金: 580億7500万
構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 7200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部 - 関連事業: 633億9100万