9104 商船三井

時価

2兆308億円

PER 予

4.96倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

6.07%

ROE 予

15.46%

ROA 予

8.65%

構造改革費用、機械及び装置（純額）、港費他2件

【期間】

通期

年度	構造改革費用		機械及び装置（純額）		港費		少数株主持分		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
2007/03	-		-		-		713億		-
2008/03	-		398百万		805億		714億	+0.1%	-
2009/03	-		438百万	+10.1%	792億	-1.6%	700億	-1.9%	-
2010/03	-		492百万	+12.3%	651億	-17.8%	747億	+6.7%	-
2011/03	-		511百万	+3.9%	727億	+11.7%	776億	+3.9%	-
2012/03	-		519百万	+1.6%	693億	-4.7%	785億	+1.2%	-296百万
2013/03	1015億		230百万	-55.7%	759億	+9.5%	820億	+4.4%	-
2014/03	-		192百万	-16.5%	832億	+9.6%	1020億	+24.5%	-
2015/03	-		241百万	+25.5%	908億	+9.2%	1073億	+5.2%	-
2016/03	1793億	+76.7%	174百万	-27.8%	929億	+2.3%	-		-
2017/03	64.9億	-96.4%	363百万	+108.6%	897億	-3.5%	-		-
2018/03	-		298百万	-17.9%	954億	+6.4%	-		-
2019/03	-		242百万	-18.8%	628億	-34.2%	-		-
2020/03	-		197百万	-18.6%	595億	-5.3%	-		-
2021/03	-		160百万	-18.8%	497億	-16.4%	-		-
2022/03	-		141百万	-11.9%	584億	+17.5%	-		-
2023/03	-		83百万	-41.1%	557億	-4.7%	-		-
2024/03	-		72百万	-13.3%	562億	+1%	-		-

2007年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: -
港費: -
少数株主持分: 713億2100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2008年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 3億9800万
港費: 805億3400万
少数株主持分: 713億6900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2009年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 4億3800万
港費: 792億600万
少数株主持分: 700億
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2010年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 4億9200万
港費: 651億4600万
少数株主持分: 746億7000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2011年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 5億1100万
港費: 727億4300万
少数株主持分: 775億8100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2012年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 5億1900万
港費: 693億4800万
少数株主持分: 784億8100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -2億9600万

2013年3月

構造改革費用: 1014億6300万
機械及び装置（純額）: 2億3000万
港費: 759億2300万
少数株主持分: 819億5500万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2014年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億9200万
港費: 831億8500万
少数株主持分: 1019億9800万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2015年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億4100万
港費: 908億1600万
少数株主持分: 1073億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2016年3月

構造改革費用: 1792億9000万
機械及び装置（純額）: 1億7400万
港費: 929億1900万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2017年3月

構造改革費用: 64億9000万
機械及び装置（純額）: 3億6300万
港費: 896億7000万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2018年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億9800万
港費: 953億8700万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2019年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 2億4200万
港費: 627億7000万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2020年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億9700万
港費: 594億5000万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2021年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億6000万
港費: 497億900万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2022年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 1億4100万
港費: 583億8900万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2023年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 8300万
港費: 556億5300万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2024年3月

構造改革費用: -
機械及び装置（純額）: 7200万
港費: 561億8600万
少数株主持分: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -