減価償却費 - エネルギー輸送事業、契約損失引当金、有形固定資産合計他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆478億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 45億7900万
2009年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆1067億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 51億4000万
2010年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆2091億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 51億2700万
2011年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆2578億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 45億9100万
2012年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆2938億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 45億5200万
2013年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆3039億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 44億2200万
2014年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆3792億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 40億1400万
2015年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- -
- 有形固定資産合計
- 1兆4980億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 41億300万
2016年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- 86億300万
- 有形固定資産合計
- 1兆3764億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 40億5400万
2017年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 369億5800万
- 契約損失引当金
- 12億3900万
- 有形固定資産合計
- 1兆3236億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 39億5400万
2018年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 371億500万
- 契約損失引当金
- 158億7900万
- 有形固定資産合計
- 1兆2909億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 39億1900万
2019年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 388億200万
- 契約損失引当金
- 171億9800万
- 有形固定資産合計
- 1兆1939億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -32億8400万
- 船員費
- 39億9800万
2020年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 359億6100万
- 契約損失引当金
- 176億4400万
- 有形固定資産合計
- 1兆2016億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 41億9600万
2021年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 353億8100万
- 契約損失引当金
- 137億900万
- 有形固定資産合計
- 1兆994億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 42億5700万
2022年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- 110億3600万
- 有形固定資産合計
- 1兆1111億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 45億1600万
2023年3月
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 契約損失引当金
- 47億
- 有形固定資産合計
- 1兆3422億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 船員費
- 54億1400万