9104 商船三井

時価

1兆8075億円

PER 予

5.4倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

5.62%

ROE 予

13.14%

ROA 予

7.61%

従業員給料、実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整、建物（純額）

【期間】

通期

年度	従業員給料		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整		建物（純額）
2008/03	-		-		130億
2009/03	-		-		124億	-4.2%
2010/03	-		-		121億	-2.7%
2011/03	-		-		113億	-6.1%
2012/03	-		-296百万		110億	-3.2%
2013/03	67.1億		-		109億	-0.8%
2014/03	63.3億	-5.7%	-		102億	-6.2%
2015/03	69億	+9.1%	-		94.4億	-7.5%
2016/03	69.1億	+0.1%	-		105億	+11.3%
2017/03	72.2億	+4.5%	-		103億	-1.8%
2018/03	72.8億	+0.7%	-		97億	-6%
2019/03	76.2億	+4.7%	-		91.7億	-5.5%
2020/03	78.8億	+3.4%	-		83.1億	-9.4%
2021/03	83.3億	+5.7%	-		76.8億	-7.6%
2022/03	85億	+2%	-		72.4億	-5.7%
2023/03	113億	+33.5%	-		68.1億	-5.9%
2024/03	137億	+21%	-		73.8億	+8.3%

2008年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 129億5400万

2009年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 124億1200万

2010年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 120億7700万

2011年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 113億3900万

2012年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -2億9600万
建物（純額）: 109億7300万

2013年3月

従業員給料: 67億1400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 108億8300万

2014年3月

従業員給料: 63億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 102億400万

2015年3月

従業員給料: 69億400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 94億4000万

2016年3月

従業員給料: 69億1200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 105億600万

2017年3月

従業員給料: 72億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 103億2000万

2018年3月

従業員給料: 72億7600万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 97億100万

2019年3月

従業員給料: 76億2100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 91億7100万

2020年3月

従業員給料: 78億8200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 83億500万

2021年3月

従業員給料: 83億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 76億7700万

2022年3月

従業員給料: 84億9700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 72億3800万

2023年3月

従業員給料: 113億4400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 68億1400万

2024年3月

従業員給料: 137億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
建物（純額）: 73億7900万